ある獄中者に会うために、ときどき小菅の東京拘置所に行く。政財界の人間など社会的に著名な人物の逮捕と東拘への留置が常態と化していることで見慣れた風景がある。とりわけ、某大物の逮捕が秒読み段階に入った、などという時には。
容疑者を乗せた車が出入りする正門付近には、簡易イスや脚立を並べて報道記者がぶらつく。
もちろん、報道用のカメラが用意されている。テレビのニュース画像を思い出してみればいい、容疑者が乗った車の出入りは一瞬のことであるが、他の各社がこぞってやっている以上、一社だけが「いち抜ーけた」と言うわけにはいかず、いつおとずれるかもわからない一瞬を求めて、横並びで虚しい時間を費やすのである。面会者通用門付近にも、このところ十人前後の記者がたちんぼしている。
容疑者と面会した弁護士を待ち構えていて、面会時の話の内容を聞き出そうというのであろう。記者たちは一様に若い。
傍目から見ると、これは記者としての職能訓練などというものではなく、瑞々しい感性を摩滅させ、仕事に諦めをもつ訓練を一斉に受けているようなものだと思える。
前天皇の「下血騒動」のとき宮内庁詰めの記者をしていた一人物が、なぜこんな報道をしていなければならないのかという疑問から、記者を辞めて天皇制の研究者になったとかいうエピソードは、それ自体としては首肯けないことはないほどに、報道の現場は荒んでいるように見える。
最近の大事件をめぐってマスメディアが行なったいくつかの報道例を引きながら、問題のありかを考えてみる。
ハワイ・オアフ島沖で米国の原子力潜水艦グリーンビルが、愛媛県立宇和島水産高校の演習船えひめ丸に衝突し、これを沈没させた事故は、痛ましい悲劇であった。沿岸警備隊の救助艇に救出された人びとの放心した顔つきは、事故の恐ろしさをありありと語っていて忘れがたい。
大きな報道がなされる必然性は、当然にも、ある。現在はまだ事件直後でもあり、写真、模擬画像、コンピューター画像、専門家の分析など、新聞とテレビでなされる報道で明らかになった事態もいくつかある。だが多くのメディアが依然として依拠している「楽園ハワイ」像は、すでに山中速人が『イメージの〈楽園〉：観光ハワイの文化史』（筑摩書房、1992）や『ハワイ』（岩波新書、1993）で壊していたと言うべきだろう。
問題の水準は、一面的な「楽園ハワイ」像からの離脱や、今回の事故の直接的な原因の追及に留まることはできない。
今後は、
１．パール・ハーバー（真珠湾）に米国太平洋艦隊潜水艦司令部がおかれていること、
２．「安全な」ハワイ沖に演習に出かけるのは水産高校の演習船ばかりではない、1999年には海上自衛隊がハワイ周辺海域で、他ならぬグリーンビルとの間で合同「深海救難演習」を実施していること、
３．96年就役の新鋭原潜グリーンビルは98年には横須賀などに五回寄港しており、98年11月の米海軍と海上自衛隊の年次演習に参加していること、
４．米原潜は、1991年から2000年までの10年間に、沖縄ホワイトビーチ、横須賀、佐世保の三港に 486回寄港していること、
５．沖縄でのいくつもの事件も含めて、「世界最強の米軍」を主役として立て続けに「異常な」事件が起こっていることーーこれらの事実が何を物語るのかを追及することに向かうべきだろう。
メディアにはそのような問題意識をこそ期待したいが、同時に私たちにも、目先の軍事技術的な解説に終始する軍事問題専門家を越えて、原潜を含めた国家の軍事力そのものを廃絶する未来像の構想力があらためて問われることになるだろう。
関連して触れておきたい。事件発生後も首相・森がゴルフに興じていたということを、マスコミと野党は問題にしている。しかもその観点は「危機管理」である。森の鈍感さは悲しみ哀れむに値するが、湾岸戦争→神戸大地震→オウム→ペルー人質事件→不審船事件を通じて国家の側こそが声高に言いつのってきた「危機管理」なる用語を用いて、政府における「危機管理意識の不在」を追及する姿勢には、違和感をおぼえる。
マスコミ記者の追及に、森は「これは危機管理の問題ではなく事故でしょ」と答えたという。群れをなす政治部記者たちは、ここでも横並びで「いや、危機管理の問題だ」と言い募ったのだろうか。
あまりにわかりやすい、森の失言や愚鈍なふるまいに対する批判の方向が安易に過ぎて、逆手を取られることにならないか、と私はおそれる。いや、記者たちは（野党も）彼らが考える語の真の意味での「国家の危機管理」の不在を憂い、「不甲斐ない」森を追及しているのであろう。両者は、遠からずどこかで合流点をもつ。余計に、怖い時世だ、と言うべきだ。
もうひとつ、外務省機密費流用事件報道が迷走している。警察の捜査がきわめて慎重で、情報が容易には漏れないこともあるだろう。これを今年元日号でスクープしたのが、「あの」読売新聞であったことは、自民党権力内部の暗闘が背後にあるかもしれないことを予感させもする。
さまざまな力学がはたらいて、真相究明がなるかどうかはまだ疑わしい。しかし、この時点でも言っておくべきことがあるように思える。それは、この問題は、外務官僚・松尾某はおろか、政府・外務省・内閣官房の責任を追及するだけには終わらないということだ。
公務員一級試験に合格した「キャリア」が幅を利かせるこの官僚社会で、「ノンキャリア」の松尾がここまで放埒なふるまいができたということは、この世界に広がりはびこっている雰囲気を物語っていることはだれの目にも明らかだ。
そして社会党員の村山が首相であった当時の野坂官房長官がすでに語っているように、外遊する議員に対する餞別を機密費から渡したこと（共産党以外の議員はこれを受け取ったこと）、法案通過のために与野党の国会対策委員会幹部にやはり機密費から現金を渡したことが明らかになっている。
私は常々、首相が外遊するときの政府専用機に記者団が乗り合わせている時の経費上の条件がどうなっているのか疑問に思っていたが、おそらく外務省記者クラブや内閣記者団などのマスメディア関係者にまで機密費問題は行き着くのではないか。
現在の野党とジャーナリズムが自らを聖域において機密費横領事件の追及を行なうならば、闇の闇を知り尽くしている政府・自民党・官僚の逆襲に会うだろう。
それを覚悟で問題の根源を追及する記者や野党がいない限り、よく言われる「とかげのシッポ切り」で事態は終わるだろう。マスメディアの、どこか腰の引けた機密費報道姿勢を見ながら、そんな思いが浮かぶ。
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