一
エドワード・サイードが「記憶の銀行」をつくるという考えを語ったことがある。
「世界には公共図書館もない民族がたくさんある。そのような民族の、沈黙させられ、散逸した記憶を集めるのだ。アメリカの先住民やアフリカから奴隷として来た人たちの記憶も重要だ。私はパレスチナ人の記憶の収集を仲間と進めている。
この記憶の銀行、記憶の博物館に、失われようとしている小さな民族の記憶を集め、だれもが利用できる共有の財産にしていくのだ。実現すれば、地球の文化の本当の豊かさや歴史の多様性を知ることができる。それによっても、次の世紀の姿は変わる」（朝日新聞二〇〇〇年一月三日付け「新世紀を語る」から要旨大約）。
米国に住む、このパレスチナ人比較文学者の一連の仕事を、私は同時代の重要なもののひとつだと考えて、読んできた。短いインタビュー記事で語られた上の発言も、そういえば、私（たち）の日々の仕事や活動の基底にあるのも、このような自己意識なのだろうとあらためて思い起こす契機になった。
この図書館、あるいは銀行、またの名・博物館は、きらびやかな、華麗な建物を必要としない。語りや、本や、音楽、映画、演劇、絵画……多様な、さまざまな形で表現されたものが、人びとの記憶にしっかりと刻みこまれていけば、よい。
世界を覆い尽くす「グローバリゼーション」という歴史過程は、経済領域のみならず、政治・軍事・文化・社会など人間生活のあらゆる活動領域にその力を及ぼしている。
ひろく言えばこの圧倒的な流れに「否！」を申し立てる私たちの発言と活動は、世界と日本のどの地域を見ても、どの個別の分野を見ても、ひどい悪戦を強いられている。
だれにせよ人が、無力感に陥り、何事かをあきらめてしまうことが、いまほど容易な時代はない、と思えるほどだ。しかし、だれもが知るように、凍りついた現状を前にあきらめることは、将来ありうる別な可能性を閉ざしてしまう。じぶんにできることもしないことが最悪の選択だと知る人びとが、それぞれ、困難な、何らかの課題に取り組んでいる。
いくつかの深い内部矛盾を抱えながらも基本的にはこの「グローバリゼーション」を推進する諸国の政治的頭目たちが一堂に会する「沖縄サミット」を前に、現代世界のいくつかの形を記憶に刻みつけておきたい。
それは、ある理不尽な受難を強いられている地域・人びとの生き方と、それに対する抵抗のあり方に関わっている。目に見える変化が、すぐには期待できない今のような時代には、そんな作業が、世界の中のじぶんたちの位置を確かめるものとして重要だと思える。
二
前号で書いた「プエルトリコに沖縄を透視する」を内容的に引き継ぐ形で、すなわち、「承前」的なものとして、まず始めたい。
プエルトリコの情勢はその後動いた。コソボ空爆の準備のために爆弾投下訓練を行なっていた米海軍Ｆ18戦闘機が五〇〇ポンド（およそ二三〇キロ）爆弾の「誤爆」事故を起こし、基地労働者一人を死亡させ、三人を負傷させたのは一九九九年四月一九日のことだった。
プエルトリコ住民はその後基地内に平和キャンプを設け、演習反対・基地撤去の活動を展開してきたが、「誤爆」事故から一年後の去る四月下旬、米国政府は演習場内の住民の強制排除と演習再開を計画しているらしいとの報道がなされた。五月四日、米連邦裁判所は連邦捜査局と共に、この計画を実施した。
抗議活動中の住民と支援者二〇〇人以上が強制排除された。同八日、米軍とプエルトリコ自治政府は、米軍の演習が再開され、Ａ４スカイホーク二機が一二発の二五ポンド模擬弾を投下したと発表した。
一九四一年に始まる米軍のプエルトリコ駐留以降の歴史のなかで、この一年間の演習反対・基地撤去の運動は新たな段階を画した。
そのなかで発せられたメッセージを読み続けていると、人びとはハワイ、沖縄、かつてのフィリピン、パナマなど、基地問題を抱える（抱えていた）地域の人びとへの連帯感を何回も表明していることがわかる。現状に対するあきらめの感情とたたかいながら、同じ状況におかれている（いた）人びとに気持ちを寄せることは、ごく自然な感情だと言える。
プエルトリコの人びとがこころ励まされるものを感じたであろう、他地域の抵抗の形をいくつか挙げてみる。
パナマでは、一九九九年一二月三一日を限りに、太平洋と大西洋を結ぶ運河の管理・運営権が米国からパナマへ全面移管された。運河地帯に駐留していた米軍部隊も全面撤退した。プエルトリコの人びとから見れば、パナマがたどった歴史はそのまま自分たちの歴史と重ね合わせずはおかないものとして写るだろう。
一八九八年、キューバはスペインからの独立戦争をたたかっていたが、これに介入して「戦勝国」となった米国は「敗戦国」スペインとの講和条約によって、スペイン領プエルトリコを後者から「買い取った」。
この戦争の時、太平洋側の米軍艦は、戦場となったキューバ沖に向かうのに南米南端まで迂回せざるを得ず、七〇日間の航海日数を必要とした。一九世紀末、カリブ海域ではプエルトリコ、キューバを事実上支配し、遠く太平洋の彼方にミッドウェイ、サモア、ハワイ諸島、ウェーク島、グアム島、フィリピンも領有するに至った米国は、通商と軍事のふたつの理由から、くびれたパナマ地峡に注目し、ここに運河を建設する計画を立てた。
当時パナマ地域はグラン・コロンビアの一州だったが、米国は海兵隊をパナマに上陸させ、無理やり分離させて、新生国家・パナマをつくりだした。一九〇三年のことである。独立国家とはいっても、米国は運河と運河地帯を米国の領土同様に使うことを定めた条約をパナマに認めさせた。運河は一九一四年に開通した。
米国が二〇世紀の世界を制覇した過程をふりかえると、このパナマ運河が果たした役割の大きさが明らかになるだろう。最近でこそ、大型タンカーやコンテナ船の運河通過は不可能になっていたが、運河を通る船荷の七割は米国関連の貿易品である現実が長く続いていた。
「戦争の世紀」と回顧されるべき二〇世紀を通じて米国は絶えず戦争を行なってきたが、とりわけ第二次世界大戦、朝鮮戦争、ベトナム戦争などの際に、兵員・物資をアジアに輸送するうえで運河は有効なはたらきをした。私たちとしては、南洋諸島における日本軍との戦闘で苦戦した米軍が、その経験に学び、熱帯密林作戦専用の訓練基地を運河地帯に設けた事実を想起しておくべきかもしれない。
一九九九年末の運河返還の基本的枠組が両国政府間で合意をみたのは、二三年前の一九七七年のことだった。それを可能にした基本構造を、パナマ・米国の二国間関係と、背景としての国際情勢の双方から思い起しておくことは、私たちに示唆するところが多いはずだ。主体的力量如何がもっとも重要な要素であることは、どんな場合でも自明だが、世界的な客観的条件の生かし方が、そこには見える。
パナマには、第二次大戦後の状況のなかでは、とりわけエジプトのスエズ運河国有化（一九五六年）やキューバ革命（一九五九年）に刺激をうけて運河地帯の主権奪回を求める民衆運動が底流として常に存在した。だが、我（パナマ）ー彼（米国）の圧倒的な力の差異からすれば、パナマ側には、その民衆運動のエネルギーを生かしつつ、国際的な客観情勢もよみこんで、不平等条約の是正のために二国間交渉を展開しうる政治的指導者の登場を俟つ必要があった。
それは、一九六八年、クーデタによって政権に就いた国家警備隊将軍、オマール・トリホスによって可能になった。強靭な民族主義者としての彼は、粘り強くかつ巧妙に対米交渉を展開し、先に触れたように一九七七年に新条約締結にこぎつけた。
当時の客観情勢はパナマに味方した。ベトナム敗戦の後遺症に悩む米国は、民主党のジミー・カーターが大統領に就任したこともあって、主権回復を求めるパナマの民族主義の高揚に「屈した」。
ベトナムでの敗戦後も、太平洋・インド洋海域での米軍の恒常的な展開は必要不可欠だと米国が考えたとしても、それは大型原子力空母の存在と、強固な日米安保体制によって保障されてお??り、その意味でパナマ運河の軍事的役割は減じていた。経済的に見ても、米国を東西に横断する貨物の大半は横断鉄道と道路によって輸送される時代を迎えており、パナマ運河を通過するのは一四パーセントほどに減少していた。
これらの諸条件が総和された時に、運河と運河地帯のパナマ返還と米軍の撤退が実現した。この間、一世紀、つまり百年にちかい歳月が過ぎ去った。このことは、あきらめの心情で言うのでないにしても、「受難」の始まりと「抵抗」の成就の間にどれほどの時間がかかるかということを、一般論として示している。
三
米西戦争の結果、プエルトリコと同じくスペインに代わって米国による植民地支配をうけるという、新たな「受難」の道を歩んだフィリピンの場合にも簡潔に触れておこう。
フィリピンの歴史をたどるのはしかるべき別の機会に譲らざるを得ないが、フィリピンの歴史家、レナト・コンスタチーノが総括的に言うところを聞こう。
「フィリピン人は、彼らの歴史全体を通じて四たび『解放』される不幸にあった。最初にスペイン人が来てフィリピン人を『悪魔の虜』から『解放』し、次にアメリカ人が来てスペイン人の抑圧から彼らを『解放』し、次いで日本人がアメリカ帝国主義から彼らを『解放』し、そして再びアメリカ人が日本のファシストから彼らを『解放』した。
『解放』のあとで、つねに彼らは外国の『恩人』が彼らの国を占領するのを知った」（『フィリピン民衆の歴史』、鶴見良行ほか訳、井村文化事業社刊）。
「アメリカ人が来てスペイン人の抑圧からフィリピン人を『解放』した」時、フィリピンの民衆は、米国が新たな抑圧者にほかならないことを知り、激しい抵抗戦争をたたかった。
米国は七万の大軍を投入し、三年間の歳月を費やして、この反乱をようやく鎮圧した。同時代の米国にあってこの戦争の本質を見抜いていたのが、作家マーク・トウェーンであったことは興味深い。
初期から中期にかけての作家活動において、『トム・ソーヤーの冒険』（一八七六年）や『ハックルベリー・フィンの冒険』（一八八五年）などに見られるように、アメリカ人の若々しい精神とたくましい生活を肯定的に描いた楽観主義的なこの作家は、ペシミズムに囚われていた晩年のこととはいえ、対フィリピン戦争を次のように描いている。
「われわれは無慮数千人の島民を鎮圧し、ほうむった。畑をつぶし村を焼き、やもめやみなし児を追い出した。従わない愛国者を何十人となく追放して愁嘆場をつくりだし、『慈悲深き同化』と信心深くも名づけた小銃の威力により、遺る一〇〇〇万の住民を征服した。
はてはわがアメリカの商売仲間たるスル諸島のスルタンが蓄えた三〇〇人の妾と奴隷を奪い、その掠奪品の上にアメリカの保護の旗をかかげたのだ。かくして神の摂理によりーーこれは政府の言い草で、私のではないーーわれわれは世界の大国となったのだ」（ハワード・ジン著、猿谷要監修『民衆のアメリカ史』、ＴＢＳブリタニカ刊より重引）。
フィリピンに軍事基地を確保した米国が、二〇世紀初頭においてそこをどう活用したかの例を、ふたつだけ挙げてみる。一九〇〇年、中国・北京を中心に起きた「義和団の乱」を鎮圧するために、フィリピン基地から四千五百人の兵員が派遣された。一九一八年、前年に起こったロシア革命に「干渉」するために、フィリピン基地から九千人の米軍兵力がシベリアに出兵した。
アジア・太平洋戦争においては日本軍によるフィリピン占領がなされるので、重層的に捉えるべき時代も挟まれるが、その後の現代史における、米軍によるフィリピン基地の「活用方法」は、推して知るべし、と言える。
また、広大な中国大陸も睨んでアジア全域を、米国に対する原料供給の地とし、かつ米国製品の消費市場として育成するという経済的な意味でも、一九世紀末に始まる米国のフィリピン植民地支配の意義はきわめて大きいものであった。
さて、二〇世紀の初頭をこのように迎えたフィリピンは、パナマ民衆の「抵抗」成就の期間より一〇年間ほど短く、一九九一年の上院議会で米軍基地撤去を決議し、翌一九九二年には撤去を実現した。
百年までには及ばないとはいえ、やはり九〇年もの歳月が過ぎている。示唆に満ちたその経過については、たとえば松宮敏樹著『こうして米軍基地は撤去された！：フィリピンの選択』（新日本出版社刊）で詳しくたどることができる。ここでも、パナマ運河返還・基地撤去に至る決定的な時期を分析した視点で、問題を捉えることが重要だと思える。
フェルディナンド・マルコスがフィリピンの大統領に就任したのは一九六五年のことだったが、典型的な「開発独裁体制」で長期政権となったマルコスは、結局のところ、米国によって支えられていることが、一九七〇年代後半にはだれの目にも明らかになったことが、思いがけない作用を果たしたように思われる。
米国型民主主義の価値を信じていた政治的反対派や知識人層がそこから離れ、外交・軍事基地問題に関わってマルコスと米国によって封印されてきた選択肢＝「外国軍基地撤去」を取り出して、反マルコス闘争の中で活用しはじめた。
一九八六年二月、マルコスの国外逃亡によって、この運動の方向性は深化し、加速した。基地撤去を求める粘り強い民衆運動が展開されてきていることは当然の前提として、この時期以降は、フィリピン議会や政府レベルの対応に見るべきものがあったという印象をうける。
実際、問題によってはきわめて保守的な態度を選び、米国に親しみをもつ上院議員たちが、米軍基地はフィリピンの国家主権を侵害し、自主的平和外交への妨害物だとの確信から、基地撤去を主張するに至る過程は、スリリングですらある。マルコス打倒後の新政権が、新基地条約調印をめぐる対米交渉のなかで、方針をぐらつかせながらも、米国代表の恫喝を前に論争を回避せずにみずからの立場を主張するところからも、二国間交渉のあり方としては汲み取るべき点は多々ある。
一九九〇年代に入るころには、民衆レベルと政府・議会レベルにおいて、必ずしも一体化はしていないにせよ、このような主体的な立場の選択がからみあい、流動的な政治・社会状況がつくりだされていたと理解することができる。
折から世界情勢も激動し、軍事基地問題を大きく規定する東西冷戦構造は消滅した。深刻な財政赤字問題を抱える米国の議会と世論には、巨額の費用を必要とする海外軍事基地の確保に否定的な雰囲気が生まれていた。
またクラーク米空軍基地に近いピナツボ火山の大爆発によって、基地滑走路には火山灰が分厚く積もり、軍用機も兵士も家族も避難を強いられた。避難先のスピッツ海軍基地にも降灰があって、施設が破壊された。やがて使用不能となったクラーク空軍基地の放棄を、米国政府みずからが決定せざるを得なくなった（一九九一年六月ー七月）。
これらが、スピッツ米海軍基地の使用に関わって、事実上の無期限延長に道を開く「フィリピン・米国友好協力安全保障条約」の批准が上院議会で否決されるに至った（一九九一年九月）背景にあった、重要な主体的・客観的要因である。それから、米軍がスピッツ海軍基地から全面撤退せざるを得なくなるまでに一年二ヵ月しか要さなかった。
四
五月一四日死亡した前首相・小淵は、三月末に那覇で開かれた「アジアの識者による国際会議」において、「基地の沖縄」という視点だけで沖縄を見ないよう訴えたという。曰く「東京からは沖縄は基地の姿しか見えない。しかし、沖縄にはそういうイメージだけでない存在がある。文化と伝統がある。『ナヴィの恋』を見ても、基地の問題を取り上げているわけではない」。
問題の本質をはぐらかし、情緒的な仕立てのなかで政治談義に耽ることを得意とする朝日新聞コラムニスト・船橋洋一は、「未完成 小淵外交の無念」と題するコラム（同紙二〇〇〇年四月六日付け）のなかで、上のエピソードに触れている。外部世界の側が、沖縄を単一のイメージに塗り込めてしまうことから生じる歪みへの警戒心は、基地の問題を論じる場合にせよ伝統文化のあり方に触れる時にせよ、今までも沖縄の側からよく表明されてきた。
単色的な認識が、しばしば幻想や偽意識の発生源になることを思えば、私たち自身にもそれを自戒する理由は十分にある。
しかし、上のことばを首相在任時代の小淵が語り、ジャーナリストの船橋が思い入れたっぷりに描くことには、見逃すことのできないごまかしが孕まれている。軍事基地の存在によってその生活が大きく規定されている（基地の存在によって、現在の生活が成り立っている人びとの場合も含めて）人びとを前に、首相が語るべきことばではない。
普天間基地の代替地になることを住民投票によって拒否した名護の人びとに、その意志を無視して新たな軍事基地を押しつけようとしている張本人が本来語りうることばではない。
この男は、たとえば、先の知事選挙で現稲嶺知事と自民党自身が広言した「名護市に建設される米軍基地に一五年の使用期限をつける」という公約がありながら、去る二月の国会論議において「国際情勢の予測が困難」との理由で、この問題を米国側に要求し交渉を行なう意志をすら示さなかった。
首相としてのみずからの責任を痛感することもない男が、基地問題を棚上げにして、「文化や伝統」を語ろうとしている。逆に言えば、小淵のこの発言は、この男が「先進国首脳会議」の開催地として沖縄を選択した際のしたたかな計算を証していると言える。
つまり、首脳会議にまつわる「喧騒」と「盛り上がり」に紛らわせて、普天間基地の名護移設による米軍基地の再編強化を実施する基盤をつくること、これである。その底意を隠して、小淵は、学生時代に関わったという「沖縄祖国復帰運動」への思いなどを語っていたのである。
急病に倒れた小淵に代わって急遽首相の座に就いた森某の場合も、大して変わらない。沖縄会議参加国を大急ぎで歴訪したが、身体つきの大きさとラグビー愛好者であることしか話題にならなかった新首相は、米国大統領との会談で、米軍普天間基地の移設問題に関して「沖縄県の要望を重く受け止め閣議決定した」とのみ述べた。
「地域振興策」の名の下での資金投入と引き換えに新基地も沖縄に押しつけようとしているのが中央政府であるという歴然たる経過を知る者に、このことばの空々しさも底が知れない。
パナマやフィリピンの議会や政府が、米軍基地撤去の交渉を繰り広げ、これを実現した過程を見てきた私たちの目に、私たちの社会のこの停滞ぶりはあまりに異様に映る。
私たちの「記憶の博物館」が、政府と議会と、時流におもねるマスメディアのガラクタで埋め尽くされることのないように、戦争と軍事基地に抵抗してきた民衆運動が蓄積してきた貴重な試行錯誤の経験を、未来に向けて豊富化できるよう、あきらめずに努力を続けたい。
（２０００年５月１５日記）
|
