原子力汚染 vs 超々クリーン・マグマ発電

原子力発電問題

ウランや石油の輸入は不必要:火山国ニッポンの豊富な資源!

1999.10.8 
1999.10.11.「高温岩体」を「マグマ」と改題。理由は(その7)収録。

(その1) 何と、日本全国の「総発電設備量の約2.5倍、4億kW強」!

 かねてより準備中の「超々クリーン高温岩体発電・問題」に関して、ノストラダムスが当たったかとさえ言われる恐怖の「臨界事故」に接し、急遽、収集中の資料提供を開始します。
 「問題」としたのは、これだけ有望なプロジェクトに年間予算が、何と、1.8億円しか付いておらず、ウランや石油でボロモウケの死の商人たちの「情報隠蔽工作」の対象となっている可能性が、非常に高いからです。⇒全文を読む

(その2) なぜ突貫研究せず「2020年の実用化」なのか?

 今回は、まるで根拠なしに「2020年の実用化」を目標として記す『研究年報』(1995年版)ですが、次回に予定した1999年7月5日発行『電中研ニュース』(320)の最後に、ホームページとE-mailアドレスの記載があったので ⇒全文を読む

(その3) 米・欧・日の3極研究が、なぜ大々的に報道されぬ?

 1999.10.3.日経にも、「東海村臨界事故で注目度高まるが、~~~新エネルギーに意外な弱点」と題する意味深の自称「スクープ」記事が出現しました。
 この記事の目玉は、私が急遽送信中の「高温岩体発電」ではなくて、ドン・キホーテが巨人と間違えて突進しそうな巨大な風車、「風力発電施設」を写真入りで取り上げ、「コストも高く」とかとし、「発電量の4割を占める原子力は日本の総エネルギーの約10分の1」「新エネルギーはわずか1%」などとしています。「高温岩体発電」のコの文字もなく、わずかに「新エネルギーの種類」(新エネルギー財団まとめ)の表の中に「地熱」「地熱発電、等」と記すのみです。⇒全文を読む

(その4) 「新エネルギー」の御役所定義と助成金の有無

 東海村こと、その草分けの原子力研究所の東海村研究所という舌を噛みそうなジョジョと、今度の事件の発注元の核燃料サイクル機構の2つの特殊法人は、科学技術庁の管轄下にあります。しかし、電力の監督官庁は通産省です。通産省に電話(03-3501-1511)して、「新エネルギー」というと、「新エネルギー対策課」につながります。ところが、何と、出た方は、「高温岩体発電」という言葉そのものを知らないのです。「高温岩体」は、この御役所では、「新エネルギー」の分類に入っていないのです。
 では、どこかと聞くと、しばらく周囲に聞いて回ってから、公益事業電力技術課の所管であると教えてくれます。そこへ電話を回してもらうと、出た方は、やはり、何と、「高温岩体発電」という言葉そのものを知らないのです。⇒全文を読む

(その5) 財界主導の助成金「新エネルギー」は騙し絵か?

 原子力発電を推進する財界筋も、口を開けば「クリーンな新エネルギーを!」と言います。ところが、私が某ベテラン技術者(のちに紹介)の先達を得て推薦する本命の「新エネルギー」、高温岩体発電が成功すると、売らんかなの「ウラン」や「石油」などの「旧エネルギー」商売は、上がったりとなします。
 そこで、どうせ先行きも補助的な可能性しかない「新エネルギー」の騙し絵、コスト高の「天気まかせ」「風まかせ」「潮まかせ」、果ては「リサイクル」と称する囮、案山子を、ズラリと並べて見せては、原子力発電反対、核兵器反対の運動の矛先をそらせる戦術を考案し、しかも、その費用は、血税から横取りしているのではないでしょうか?⇒全文を読む

(その6) 2010までの新エネ開発目標を閣議決定済み!?

 資料名は『総合エネルギー統計』。資源エネルギー庁長官官房企画調査課・編。
 さて、この『総合エネルギー統計』、面白いどころか、普段なら見る気になるはずのない御役所便覧ですが、この中に、なぜ、あれほど有望で無限で無公害が確実の、わが高温岩体発電の研究が、あたかもカタツムリ、あれ、鈍牛じゃなかった、蝸牛は、このワープロでは変換できない、ともかく、いかにも、ゆっくり、ゆっくり、進むのか、進まないのか、ひねもす、のたりのたりかな、の理由が、明確に刻み込まれていたのでした。⇒全文を読む

(その7)夢のエネルギー"マグマ"への発想転換

 私に「高温岩体発電」を教えてくれたのは、あるベテラン技術者です。その方は、原子力発電所の建設の草分けですが、退職して、原子力発電の危険を訴える全国行脚をしています。その方に、私が、「高温岩体では分かりにくいから地熱の一種と説明した方がいいのでは……」と言ったところ、言下に、いささか色をなして、「地熱発電は失敗ばかりしていて評判が悪い。高温岩体発電は地熱とは規模も桁外れに違う」と力説されました。
 しかし、関係資料を漁ってみると、官庁の奥御殿に入り込めば込むほど、「高温岩体発電」は「地熱」の背後に引き下がり、まったく姿を現わさなくなるのです。この情報の構造が、実に怪しい。つまり、現場の技術者が一緒に考えてほしくないのに、お前は地熱の一種だと無理やりに押さえ込み、実質的に、絨毯の下に隠してしまおうとしているに違いないのです。あれほど宣伝費を「バラマク」電力会社が、高温岩体発電の「コ」の字も口にしません。東京電力の広報部員は、やはり、言葉そのものを知りませんでした。⇒全文を読む

(その8) 原発反対運動に物申すと唇寒いか?

 いつぞやは、「東京に原発を!」の運動があり、急速に盛り上がってポシャリました。面白い発想には違いないのですが、私自身、似たような発想の運動をした際、先輩から、「これはオチョクリ」との批判を頂いたことがあります。極論すれば、「批判のための批判」であって、事態の根本的な解決策を持ってはいないのです。体制批判と言えば格好良いようですけれども、それでは、結局、「永遠の反主流運動」に止まり、安住し、甘えていることになるのです。⇒全文を読む

(その9) 早くも出現!原子力発電擁護?論のオタク度

 「情報の共有化」とか「高度情報化」というのなら、この際、オタク技術を駆使して、関連のインターネット情報を、すべて検索してから発言してほしいものです。もちろん、そうすれば、私が発信した「マグマ発電」情報にも到達するはずです。
 とりあえず、杞憂ならぬ実例発見、「要警戒!」のお知らせまでにて失礼します。⇒全文を読む

(その10) 遂に発見!『週刊朝日』高温岩体発電記事

 多分、1995~1996年、民衆のメディア連絡会のスタッフ会議が、少し交通の不便な板橋区向原のビデオプレスで開かれていたころ、一度だけの参加ですが大変に印象深い、高年の元原子力発電建設技師がいました。原子力発電の危険を訴えて、全国を行脚しているとのことでした。その元技師が、最も有望な代替エネルギーとして、高温岩体発電を語り、その後、わが家に、電力中央研究所が制作した宣伝ヴィデオを送ってくれたのでした。
 ビデオプレスで、その元技術者が語った主旨は、「高温岩体発電は非常に有望なのだが、電力会社が開発にブレーキを掛けている。成功すると原発が不要になるからだ」ということでした。さらには、『週刊朝日』の記者が現地取材をして良い記事を書いてくれたのですが、その記者が「左遷された」というのでした。 ⇒全文を読む

(その11) 「コスト高」で足を引っ張る向きに逆転パンチ!

 原発反対運動関係者や、電力会社の労組の反主流派に聞けば、誰でも知っていることですが、原発のコスト「9円」なるものには、意図的な数字の操作が明らかなのです。
 電力会社の内部の費用でさえ、「原発の安全性」の真っ赤な嘘をバラマクためにフンダンに使われる宣伝費はもとより、放射能の防護服など、原子力発電に特有の費用さえ、加算されていないのです。しかも、原子力「平和利用」の隠れ蓑として設立された科学技術庁、東海村、その他の再利用のための核燃料サイクルなどの費用は、まったく含まれていません。 ⇒全文を読む

以上。
(その1~5)は週刊『憎まれ愚痴』41号
(その6)以降は42号、(その9)以降は43号に掲載。

「原発に死を!」調査意見報道シリーズ