早くも出現! 原子力発電擁護?論のオタク度
1999.10.11.mail再録。
前回、「(その9)原発反対運動に物申すと唇寒いか？」の中で、「事態の根本的な解決策を持ってはいない」運動に安住せず、「他ならぬ代替エネルギーの確実な提案」を、と主張しました。また、別途、いかな厚顔無恥、宣伝費タップリの電力会社といえども、今の今は、原子力発電擁護の発言はできなかろう、だから、今がチャンスだと全国に檄を飛ばしました。
ところが、何と、「兄はカラン屋」、と、わがワープロの一発転換では出てきてしまうのですが、昔懐かしき漢文の常用句、豈図らんや（手元の安物辞書では「意外なことには」）、なのですが、わがサイバー界の水先案内役から、次のような発言が飛び出してしまったのです。
『日本経済新聞』(1999.10.16)
SATURDAY NIKKEI“Ｘ”／Digitallian
“サイバー時評”欄今の好条件下で高度情報化急げ
東海村の臨界事故後、ある調査で原子力発電の推進に「反対」は全体の42％。うち3割の人が「今回の事故で考えが変わった」と答えているとも言う。
しかしアンケート以前に、果たして正しい知識が共有されているのだろうか。たとえば電気は「量」だけでなく「質」も重要。日本では周波数変動の少ない非常に高品質な電力が供給されており、その恩恵を被っているのは、他でもない半導体技術なのだ。日本の総発電量の約4割をまかなう原発からの離脱は、電力供給状況をシビアにし、停電や周波数変動のリスクを高める。そのためデリケートな半導体の作動が不安定となってエラーや故障を導かれるようになると様々な対策が必要となる。
何が起きるか正しく理解して判断を下すべきだと思うのだ。21世紀の日本が原子力とどういう関係を担って行くか。そんな極めて重要な問題については、十分に情報が共有された上で世論が形成され、民意が正しく政策に反映されてゆくべき。そうした情報の共有化や、政策決定手続きの民主化は情報化システムを活用すれば実現可能だ。今なら高品位の電気を前提に安い社会コストで高度情報化が進められる。いつまで続くか分からない好条件を無駄にすべきではない。
（評論家 武田徹）
どうでしょうか、皆様。この「サイバー評論家」、「脅すつもりはない」、なんちゃって、やはり、脅してるんじゃないでしょうか。難しい用語を並べていますが、いつも、とてもとてもオタクっぽい文章ばかり書いてる方なので、かなり多いとかの噂の、中学生の背伸びインターネットじゃないのでしょうか。
でも、「情報の共有化」とか「高度情報化」というのなら、この際、オタク技術を駆使して、関連のインターネット情報を、すべて検索してから発言してほしいものです。もちろん、そうすれば、私が発信した「マグマ発電」情報にも到達するはずです。
とりあえず、杞憂ならぬ実例発見、「要警戒！」のお知らせまでにて失礼します。
以上で:9終り。:10に続く。
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