送信日時 :2001年 09月 28日 金曜日 8:10 AM
※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※
『亜空間通信』18号(2001/09/28)
【「報復」の本音は中央アジアの制圧で具体的にはカスピ海石油にあり】
※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※
転送、転載、引用、訳出、大歓迎！
昨晩遅く、以下に記す緊急講演集会後の有志情報交換を終えて帰宅したところ、私が湾岸戦争以来主張し続けてきた問題について、「環境政策研究所」という職場からであることを明らかにする質問の電子手紙が転送されて届いていた。早速、情報提供の電子手紙を発信した。
2年と2ヶ月前、私は、今回の事件の現場、マンハッタンの世界貿易センターの前に立っていた。ユーゴ侵略戦争に関しての情報収集、分析、国際電網通信による意見の発表などの活動の一環として、アメリカの元司法長官ラムゼイ・クラークが代表の国際行動センターが主催する「NOTOを裁く独立国際戦争犯罪法廷」に参加するための旅の合間のことだった。
以下の問題は、アメリカ人にとっては実に簡単なことで、のである。以下、私の情報提供を再録する。
武蔵野市の木村愛二です。
以下の電子手紙が転送されてきました。
本日、四ッ谷の主婦会館での緊急講演集会で、旧知の中東史の専門家、東大名誉教授の板垣雄三さんが、今回のアメリカの動きには「中央アジアの制圧」の狙いを見ると語られましたが、私は早くから具体的にカスピ海周辺の石油資源が争奪の的であり、それを運び出すパイプラインの経路の制圧と見るべきだと主張してきました。
わが電網宝庫に以下の2年半前の記事が入っています。
ron-29-jin.html
yugo-11.html
yugo-12.html
yugo-13.html
yugo-12.htmlには、専門誌の関係記事を網羅してありますから、ぜひ御研究下さい。
2001/09/27 18:01
Fw: [ml-eforum 4864] 米軍事報復と石油利権
----- Original Message -----
送信者 : "Jun Hoshikawa"
宛先 :
送信日時 : 2001年9月26日 4:00
件名 : [ml-eforum 4864] 米軍事報復と石油利権星川＠屋久島です。
（以下、必要なら転送してかまいません。）
とくにメディア関係者にお願いがあります。
先日、アフガン情勢にくわしい静岡県立大学の宮田助教授が、ＴＶ番組で次のような要旨を語ったそうです。私自身は番組を見ませんでしたが、民間シンクタンク・環境総合研究所の青山貞一氏がＭＬで紹介されていました（以下、要約も同氏）。
--------------------------------------------------------------
ソ連アフガン戦争の終結後、米国は旧ソ連を構成するアフガン北部の地域で採掘される大規模油田からの原油を，アフガン北部，そしてパキスタンを経由してインド洋の港湾に輸送する一大プロジェクトを進めてきた。
冷戦時，反ソでアフガン側に大規模武器を援助したのは米国だが、アフガンが勝利した後に米国は過激イスラム原理主義者のあつまりであるタリバンがアフガン国土の９０％を支配するとは思っていなかった。そのタリバンは反米色を強くもち、上記のような米国によるサウジ駐留を継続する米国に反発するサウジ最大のゼネコン会社社長の長男，ビンラディンとの携を深めていった。この経緯のなかで米国の旧ソ連地域からインド洋への原油輸送プロジェクトが思うように行かなくなってきた。今後ともアフガン、パキスタンなどがタリバンとビンラディンの影響力下にあるとするとインド洋側への米国系メジャーの原油搬出が永遠に不可能となる。
---------------------------------------------------------------
青山氏はそのうえで、現ブッシュ政権が軍事侵攻にこだわる理由の一つは、アフガン北部地域にある旧ソ連のイスラム系ＣＩＳ関連諸国（名前に～タンとつくが高品質の油井を多数保有しているためであり、この機にタリバンを駆逐してアメリカの傀儡政権を樹立しつつ、～タン諸国からアフガン北部とパキスタンを経由してインド洋へ出る石油輸送ルートを確保する目的があるのではないかと問題提起しています。
その後、石油利権が取り持つブッシュ家とビンラディン家の腐れ縁（？！）も明らかになってきたようです。
戦局・政局の表面ばかり追うのではなく、ぜひこの石油利権の側面を掘り下げる報道をしてください。湾岸戦争のときと同様、今回のテロ事件以来の世界情勢を把握するうえでも、このことは非常に重要なはずです。私自身も作家・翻訳家として広い意味ではメディアの一員ですが、離島在住の身では上記のようなことを掘り下げるリソースがありません。
また、ネット上で関連情報をご存じでしたら教えてください。
以上、どうぞよろしく。
星川 淳／屋久島環境政策研究所
〒891-4404 鹿児島県熊毛郡屋久町尾之間樹園地
Tel/Fax: 09974-7-2898
Email: stariver@ruby.ocn.ne.jp