CNNと米軍心理戦争部局との腐れ縁／湾岸戦争報道の偽りの前史を再録

p.44-46.

　おかしな画面構成の謎が判明。抹殺された記者とコメント『ザ・スクープ』は、さらに、最初に出現した水鳥の映像を撮ったＩＴＮ記者、ピーター・シャープの証言を得た。問題のヴィデオのオリジナル版も入手した。

　撮影者不明でキャスターのコメントが入っていないことと、「画面構成」の技術に疑問があったのだが、この疑問に関して、『ザ・スクープ』は番組の冒頭にオリジナル版をそのまま流すことで、劇的な回答を与えた。

　ＩＴＮが製作したオリジナル版では、記者のシャープがマイクを握り、現場でコメントしていたのだった。ただし、そのコメントはいささかも、イラクによる原油放出作戦または環境テロを、匂わせようとしてはいなかった。シャープはまず「クウェイト市の近くで爆破されたタンクから流出した原油」という、加害者名を避けた表現を使い、「どちらの側も、この大惨事の責任を認めてはいませんが……」と語っていた。

　前後の事情を総合すると、シャープはむしろ、同盟軍側の「爆撃」による流出だと推測していたらしい。シャープ自身が、『ザ・スクープ』のインタヴューに答えて、要旨、次のように語っている。

「ただちにサダム・フセインが流したとは思わなかった。同盟軍の飛行機が飛んでいるのを見ていたし、同盟軍がタンカーを爆撃したニュースを知っていたので、最初はタンカーからの流出だと思った。だが、量が多いので、爆破された貯蔵タンクからの流出だと考えて、そうレポートした」

　さて、ＩＴＮのオリジナル版はロンドン時間の一月二十五日午後五時四十分、そのままの姿で一度放映された。その二十分後には、ＣＮＮが同じものを全米、全世界に配信した。ＣＮＮの外報部長は、シャープ記者の「原油流出の原因は明らかでない」という趣旨のコメントを記憶しており、『ザ・スクープ』の質問に答えて、そのコメントが「疑問の余地なく」必要だったと語っている。

　ところが、同じ映像をロンドンで受信し、ニューヨークに配信したテレビ・ネットが、もう一つあった。それがＷＴＮである。ＷＴＮは、撮影スタッフに断わりなしに、油の流出源に関するコメントをカットしていた。オリジナル版は二分五十五秒だったが、ＷＴＮ版は一分三十五秒しかなかった。

　四時間後、ワシントン時間の一月二十五日午後五時には、ブッシュ大統領が記者会見で問題の「環境テロ」発表を行なった。その模様はＣＮＮのネットで全世界に配信されたが、キャスターの紹介コメントの背後には、原油の波にもまれる黒い水鳥の映像がインサートされていた。その後に、いかにも痛々しい顔を作ったブッシュが登場し、次のような形容でサダム・フセインを告発した。

「この行為にはなんらの道理もない。自暴自棄。最後のあがき。いかなる軍事的教義にも当てはまらない。まさに一種の病的行為」

　同盟軍は、同じ趣旨のブリーフィングを行ない、地図を指して、イラクがアフマディ沖のシーアイランドから油を放出していると主張した。以後、水鳥と「イラクが環境破壊」のコメントは、ワンセットで世界中のブラウン管に登場。シャープ記者の姿と、そのオリジナル・コメントは、完全に抹殺された。

[中略]

p.82-84.

　ネットワークによる国際的な思想支配にも経済的土台「ヴィデオ」の「垂れ流し」放映が簡単に行なわれるようになった理由として大きいのは、やはりカネの問題であるが、背景には、それを促進するようなメカニズムがある。

　テレヴィというメディアの特性の一端については、すでに元イギリス秘密情報部員リチャード・ディーコンの著書『情報操作』の一部を引用した。簡単にいうと、「いっそうつけ入りやすくなった」のが現状である。ただし、その「つけ入りやすい」性質にも、いくつかの段階がある。今度の湾岸戦争で顕著になったのは、衛星を使う世界規模の中継であるが、それにも色々ある。

　一番有名になったのはＣＮＮのバグダッドからの中継であるが、これにも本当の「リアルタイム」である生の現場中継と、いったんヴィデオに収録し編集してからの送信とがある。いわゆる三大ネットからの送信には、さらに番組として製作されたものも加わる。さらに厳密にいうと、これらを受信するネット契約を日本で結んだのは、ＮＨＫを含む日本のキー局であって、個々の地方放送局ではない。

　以上が、形の上での中央支配ないしはアメリカ支配のメディアの状況であり、この傾向がますます強まったのが湾岸戦争報道の特徴である。

　国際的なネット契約には、やはり国際的な値段がある。ＣＮＮとこれまで三年契約を結んでいたテレビ朝日の場合、一年で三五〇万ドル（約五億円）の年間契約料だったが、湾岸戦争以後の交渉で、契約期間は四年に延長したものの、契約料は一年約一千万ドル（約一四億円）と、三倍に近い値上げ要求をのまされた。

　また、自社製作による放送も、こういう国際報道では極端に費用がかさむ。ＮＨＫは湾岸戦争報道で約四三億七千万円を使い、担当者は「こんなにカネのかかる取材は、これが最後になるんじゃないでしょうか」（『朝日』91・７・17）などと語っている。このうち、二〇億円が衛星中継の回線費用である。テレビ朝日系列では総経費約二〇億円で、その半分が回線費用だった。

　舶来品の「ヴィデオ」にもフィルムの前史があって、フィルムを編集していた時代のドキュメンタリー番組の制作者仲間には、「サルベージ」という内輪の用語があった。製作費が少ないと、沈没船から引き揚げるように古い外国製記録フィルムを探し出して、そのいくつかをつなぎ合わせ、新しい番組に仕上げるのである。だから湾岸戦争報道では、アメリカとのネット契約と自社の海外取材で、通常予算を大幅に上回る費用を使ってしまった日本のテレヴィ局が、あまり深く考えることなしに「ヴィデオ」を再生して使ったのだ。新しく必要な作業は、ナレーションの日本語訳だけ。カネも手間も省けるのだから、この誘惑に打ち勝つのは容易ではない。

　だが、「タダほど高いものはない」。逆にいうと、この仕組みを巧妙に利用する側にとって、こんなに「安い買物はない」のだ。ドゥ・リュデールが伝えたアメリカの「パッケージ」は、そういうメディア状況下にある視聴者をターゲットにしたトマホーク・ミサイルだと考えるべきであろう。しかもその裏に、先に紹介したようなＣＩＡさえも巻き込む力を持つタカ派「Ｂチーム」が暗躍していたとしたら、これはすでに国際的な謀略そのものである。