2007.11.12（2019.9.11分離）
目下発行準備中の季刊『真相の深層』16号の冒頭の舌代に、以下のように記した。
本誌の発刊は911事件以後の報道のあり方への実践的な批判であるが、大手メディアでも今年、二〇〇七年一〇月一五日、日本テレビが、バラエティ・ショー「世界まる見え」の一部、「テレビ特捜部」で、アメリカで製作された『911事件の謎』を紹介するようになった。録画して、19分の抜粋編集版を作製し、目下、木村書店で申し込みを受け付け、実費で頒布している。
折から、きくちゆみのブログで、「９１１の検証」の重要性を力説する地方紙、滋賀報知新聞の社説（本誌の表紙に画像）が紹介された。
二〇〇七年一〇月二五日の日付で、見出しは、「給油継続の是非は、９１１の検証からだ」となっている。
以下にその一部を引用する。
「そもそも安倍首相が退陣を余儀なくされたテロ特措法の原点は、六年まえに米国で起こった９・１１事件である。この１１日にはニューヨークなどで追悼式が行われたが、滋賀県のJR草津駅前広場でも土砂降りの雨の中、市民団体主催でDVD『９１１の嘘をくずせ（Loose Change)』が上映された。同作品はニューヨークの若者３人が製作した者で、著作権を放棄しネットで無料ダウンロードを奨励して、話題を呼んでいるという。
内容は、FBIはビン・ラディンを容疑者とは見ていない、世界貿易センターには巨大な爆発物が仕掛けられていた、９・１１はアメリカ政府自身によって綿密に計画された、と問題提起を行っている。もしこれが真実なら、米国のアフガニスタンやイラク進攻は、まさに侵略戦争だったことになる。この作品の受け止め方はひとさまざまだろうが、９・１１を自らの目で検証する際のヒントになることだけは確かだ」
地方紙は、大手中央紙と対抗する言論の自由の砦である
911事件、テロ特措法、給油継続の是非は、日本でも、安倍首相の退陣を余儀なくしたほどの政治的な重大問題である。
民放や地方紙だけでなく、NHKが総力を挙げて、「NHKスペシャル」などによる徹底検証をすべきである。