送信日時 :2002年 01月 21日 月曜日 9:45 AM
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『亜空間通信』148号(2002/01/21)
【テレ朝攻撃は藪蛇：米メディアのユダヤ人支配は米国内外の常識の発言が公然化】
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転送、転載、引用、大歓迎！
いまぞ各個撃破の追撃へ！！！
極右政治的シオニストとその手先どもへの追撃、殲滅への好機来たれり。
今回も、かくかく激しく熱し続けて、とりあえずは、すでに3ヶ月前の本通信、『亜空間通信』51号(2001.10.19)【テレ朝に解説者の更迭を迫った札付き国際破落戸ウィーゼンタール・センター】に端を発し、連載発行済みの事件に関しては、これにて一応の締めとする。
昨晩発信した通りに、本日(2002/01/21)、月曜日の夜、19:30~23:00.新宿歌舞伎町情報発信基地こと激論酒場ロフトプラスワンにて、演題「阪神大震災7周年とマルコポーロ廃刊の真相」「出演」西岡昌紀、他の興業が張られる。当時の『マルコポーロ』の花田編集長も参加するようだ。私も同席を求められて参上する。
そこでの私の発言予定の一部を以下に要約する。
上記のテレ朝事件に関しても、『マルコポーロ』廃刊を仕掛けた国際破落戸集団、サイモン・ウィーゼンタール・センターが斬り込み部隊となったのであるが、実は逆に、このテレ朝事件を決定的な契機として、その後に、これからもしかすると非常に重要な転機となるかもしれない重要人物の発言が、あるにはあったのである。この発言があった事実は広く知らせ、有効に活用すべきであると判断する。
誰の発言かは後に示すことにして、まずは、その発言の核心部分のみを私の注釈付きで紹介する。
「米国民の3％、イスラエル本国より100万人（木村愛二註）も多い700万人の在米ユダヤ人が、米国の政治、経済ばかりでなく米メディアの世界にも大きな影響力を持っていることは、米国内外の常識となっている」
木村愛二註：イスラエルの人口が500万人を超えたばかりで、在米ユダヤ人は米国の総人口の4％に近づいており、総人口を2億6千万人とすると950万人ほどのはずだから、この数字は100万人ではなく450万人が妥当であろう。詳細は要調査。彼らが動かせる資産総数はさらに驚嘆すべき巨額のはずである。
上記の発言を含む記事の題名は「テロ・戦争とジャーナリズム」であり、掲載誌は『放送レポート』(2001.1.174号)である。『放送レポート』の発行母体は民放労連が肝煎り堂元のメディア総合研究所であり、私も民放労連の組合員0Bとして、この研究所の維持会員になり、1年1万円の維持会費を納めている。
『放送レポート』は『おしゃべりアンテナ』の後身である。
『おしゃべりアンテナ』は、私が民放労連関東甲信越地方連合会の執行委員として1965年4月1日に創刊号を出し、アメリカによる北ヴェトナム爆撃状況下、日本国内でも激しくなった言論弾圧、言論規制、自主規制への圧力に抗する運動の理論的基盤として、断乎、予算なし自主販売資金獲得の冒険的財政で緊急発行し、むしろ労組の組合弾圧対策運動資金をも寄付し得て、以後、私の後継者たちが18号まで続刊した後に休刊したタブロイド新聞である。現在、関係者の了解を得て、その主要記事を、わが電網宝庫に納めて無料公開する作業の準備中である。
上に引いた発言を含む記事の執筆者は、元・新聞労連副委員長、元・新聞労連新聞研究所長などの労組役員歴も有し、業界では元・共同通信社長、現・民放連（業者団体）放送番組調査委員会の委員長でもある原寿雄（敬称略）である。私は、この大先輩と各所で何度も会い、上記の問題、私自身の表現によれば「極右政治的シオニスト」による米メディア支配の問題についても、率直に詳しい意見と要望を述べていた。
また偶々、『マルコポーロ』廃刊事件の直後に迎えたメディア総合研究所の設立10周年記念誌への会員寄稿の中には、維持会員の私の意見として、上記の「米メディア支配」を追及しないのは「裏切りに類する」旨、批判を呈する文章も掲載されていた。
この記念誌は、放送評論関係者の多くが見ているはずである。
これが当時の私の放送界における言論の自由の最後の砦であった。私は、ここで、『おしゃべりアンテナ』創刊の担当者、元民放労連関東甲信越地方連合会執行委員としての必死の気迫を示し得たのであった。
で、以下、今の今、急いでやりたいことが沢山あり、簡略を旨とするが、原寿雄は、上記の問題化したテレ朝キャスター川村発言について、「ジャーナリストの一つの見方として合理性があったというべきである」としている。
「テレ朝に解説者の更迭を迫った札付き国際破落戸ウィーゼンタール・センター」の無頼千万な攻撃を、藪蛇に追い込む絶好の好機である。
ああ、軍国主義は困るけど、日本人よ、ここぞ、Z旗挙げて、総員奮励努力せよ！