ヴェトナム戦争・湾岸戦争に続く3度目の「不正直」メディア「反戦」厚化粧か

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　このところ、「不正直」な大手メディアの早変わり「反戦」厚化粧が目立つ。

　私は、この現象を、短期的には、ヴェトナム戦争・湾岸戦争に続く3度目の看板掛け替え営業続行状況として、観測中である。

　さる2月15日には、日本、中国、ロシアを除く世界各国の主要都市で、1000万とも1300万とも言われる「イラク戦争反対」のデモが一斉に行われた。その件は、以下で論評した。

　日本のデモ参加者は非常に少なかったが、それでも、新しい盛り上がりの可能性が、少しは仄見えていた。

　以後、まともな「先読み」などはまるで、できないにしても、「右顧左眄」の早業で、バスに乗り遅れまいとする早変わりの習性だけは、しっかりと身につけたメディアの「反戦」厚化粧が、各所に目立ち始めたのである。

　私は、ヴェトナム戦争と湾岸戦争の末期、および戦後に、似たような大手メディアの早変わり風景を眺め、記録し、自分の文章としも発表している。だから、ちっとも驚かない。長期的な観測をすれば、第二次世界大戦または太平洋戦争の時期にも同じ現象が見られたのである。

　ほとんどのメディアは、戦争がたけなわの時期には、強い方の体制側に声援を送ったりして、世過ぎ身過ぎに余念無く、普段の建前の「平和主義」の看板の方は、後生大事に物置にしまっておく。

　間違いだらけの戦時報道を繰り返し、世論を誤導しまくり、いざ、「名誉挽回」のチャンスと見ると、物置の看板の埃を払って、また正面玄関に掲げるのである。

　そうしないと、特に、戦前から「心情左翼」を食い物にしてきた「似非紳士」こと『朝日新聞』などは、大事な鴨の「左」の顧客を逃がすことになる。

　今回、『朝日新聞』(2003.02.20)は、こういう時に必ずと言ってよいほど起用される怪しげな似非紳士、医者変じて評論家の加藤周一の「妄り」なコラム、「夕日妄語」に、「イラク征伐と日本」なる駄文を掲載した。

　この駄文はまさに「右顧左眄」の典型である。「イラクとテロリストまたはアル・カイーダまたはビン・ラディンとの関係を示す証拠はない」などと、知ったかぶるところが、そのずるさの極致である。

　これも典型的な似非紳士の岩波書店発行の安物辞書によると、「妄り」は「うそいつわり」。「虚妄」の「虚」は「そういう事実のないこと」。「妄」は「事実に反すること」である。

　つまり、加藤は自ら「うそいつわり」を認めている。その癖、「表面上は「テロ反対」、「戦争反対」とほざいては、「庶民」を騙すのである。日本弁護士会連盟型の「右顧左眄」「良い子振り」っ子なのである。ああ、醜い。ああ、いやらしい。

　上記の短い引用、「イラクとテロリストまたはアル・カイーダまたはビン・ラディンとの関係を示す証拠はない」の裏を返すと、加藤は、または朝日新聞は、911事件の謀略性を疑う数多い情報を故意に隠し、実は、アメリカの手先を努め続けているのである。

　メディアの「反戦」厚化粧の風潮は、流行の「グローバル」であって、『仕組まれた9.11』の著者も、以下の通信を発した。

-----　引用ここから　------------------------------
http://tanakanews.com/d0305iraq.htm
★反戦に動き出したマスコミ
２００３年３月５日　　田中　宇

　最近、アメリカやイギリスのマスコミ報道の中に、米軍のイラク侵攻を止めさせようとする方向の暴露記事が目立つようになった。　[中略]
-----　引用ここまで　------------------------------

　しかし、田中は、かなり早くから、とは言っても、911事件の夜半に準備し、翌朝に一応の疑惑の論評を発表した私には比べるべくもないが、911事件の謀略性、自作自演の疑惑情報を伝えている。

　今度は、それが、世界中で噴出中の「シオニスト批判」の伝達にまで至った。もちろん、これは、　「ホロコーストの大嘘」への入り口であり、わが1994年以来の「命懸けの仕事」なのである。

　以下、その部分と、911事件疑惑に関する短い論及だけを、抜粋紹介する。

-----　引用ここから　------------------------------　
▼ウォルフォウィッツは「シオニスト」

　９１１事件以来、ブッシュ政権内部でイラク侵攻を声高に主張し続け、政権を戦争の方向に引っ張り続けてきた政権内の「新保守主義」（ネオコン）の人々を非難する論調も、このところアメリカのマスコミで目につくようになっている。 [中略]

　英米のマスコミにウォルフォウィッツを「シオニストである」とはっきり指摘したうえで批判した記事が出ることは、私には驚きだった。（関連記事）

　シオニストであるということが強すぎると、アメリカの利益よりイスラエルの利益を重視しかねないことになる。ウォルフォウィッツは、イスラエルのために米軍をイラクに侵攻させる気で、米軍の兵士がイスラエルのために死ぬことになりかねない。

　なぜ米軍のイラク侵攻がイスラエルの国益になるのかは、過去の記事「イラク攻撃・イスラエルの大逆転」や「中東問題『最終解決』の深奥」などに書いた。

▼報道の背後に中道派とタカ派の戦い

　シオニストの中でも過激な人々は、自分たちを批判する人に対し、根拠なく「反ユダヤ主義だ」というレッテルを貼り、狡猾に徹底攻撃する。ユダヤ人の中にもシオニズムに反対する人は多く、反ユダヤ主義とシオニズム批判は別物であるのだが、そんなことはおかまいなしで、攻撃のヒステリックさによって批判者を沈黙させる。そのため、マスコミはシオニスト批判を行うのに躊躇する傾向がある。

　それを乗り越えてオブザーバーがウォルフォウィッツらの「正体」を暴く記事を載せたのは、ジャーナリズムとしての正義感というよりも、ブッシュ政権の暴走を止めようとする勢力が、英米の政界や財界など、いわゆる支配層の中に存在しており、その後押しを受けてこうした記事が出たのではないか、と思われる。 [中略]

　「タカ派」は、オブザーバーの記事にある「キリスト教原理主義」と「シオニスト」が合体したもので、その思想が「新保守主義」（ネオコン）である。中道派は、新保守主義が出てくる前からアメリカの世界政策を主導してきた勢力で、キッシンジャーらＯＢと現職の外交官や政治家、ロックフェラーなど財界、外交評議会など政策立案を行う学界が三位一体となった、アメリカの外交政策の「元老院」的な存在である。タカ派から見れば、中道派は「守旧派」であるが、中道派から見ればタカ派は「危険分子」か、下手をすると「イスラエルのスパイ」ということになる。

　ネオコンの人々は１９８０年代のレーガン政権以来、情報操作を行って自分たちの勢力拡大を図ることに力を入れており、ネオコンの支持者はアメリカのマスコミの中に幅広く存在している。アメリカのマスコミ関係者にはユダヤ系の人々が多く、その中にはシオニストも多い。
[中略]

▼望みどおりに起きた９１１事件

　オブザーバーの記事には、もう一つ驚くべき示唆が載っていた。９１１事件とウォルフォウィッツの関係である。 　[中略]

　９１１事件は、当日の防空体制が不自然に貧弱だったことなど、米当局が何らかの関与をした結果、大惨事になったのではないか、という指摘もかなりある。これを「陰謀説」として片づけるにはもはや無理がある。

テロをわざと防がなかった大統領

テロの進行を防がなかった米軍

　ＰＮＡＣには、チェイニー副大統領や、ラムズフェルド国防長官も名を連ねている。９１１事件の発生にＰＮＡＣがかかわっていた、と言ってしまうのは根拠がなく危いが、９１１事件後のアメリカの展開は、ＰＮＡＣが望んでいたとおりになっている。９１１事件の前には危険思想として扱われていた「先制攻撃」の政策は、すでにブッシュ政権の外交政策の中心に座っている。

▼「悪事」を隠すためのイラク侵攻

　オブザーバーの記事は、ＰＮＡＣが２年前に作った内部文書について、詳しく書いていない。この記事が、アメリカの中道派の筋が書かせたものなら、この内部文書が架空のものである、という疑いもありえる。

　しかし半面、もしオブザーバーの記事が真実を突いていて、しかも今後１－２カ月のうちにブッシュ政権がイラク侵攻できなかったら、ウォルフォウィッツらが仕掛けた巨大な「悪事」が次々と暴露されていき、９１１事件の真相も公表されていくかもしれない。テキサス石油利権とブッシュ政権との関係が注目されながら迷宮入りしてしまったエンロン事件も、再びスキャンダルとして吹き出してくるだろう。ブッシュ政権は弾劾されて退陣に追い込まれるかもしれない。

　ブッシュがそれを防げる方法はただ一つ。イラクに侵攻することである。アメリカでは伝統的に開戦すると大統領への人気が高まるため、イラクに侵攻して中道派からの妨害をすべて封じ込め、米国民をテロの恐怖という「麻薬中毒」状態に置き、反政府の言動をする者はテロリストだというレッテルを貼り、あらゆる政府批判を事実上禁じてしまえばいいのである。[後略]
-----　引用ここまで　------------------------------

　このように、やる気さえあれば、いくらでも、孫子の兵法に曰く：「彼（敵）を知り」の「敵」を知る材料は、そこらじゅうに溢れているのである。

　しかも、今や、自由に公開された電網情報が豊富なのだから、誰でも、それほどの手間暇掛けずに、費用も掛けずに、大手メディアに対抗できるのである。

　皆の衆、遠慮無く、大手メディアの怪しげな「反戦」厚化粧などは、ばさっと、おっぺがして、ばかばか、やろうじゃないか！

　以上。

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