花粉症患者と家族に緊急警告：抗ヒスタミン剤の肝臓障害を起こす毒性隠蔽犯罪

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　なぬっ、肝臓障害の恐れだとー、ああ、この俺様までが間抜けにも、またまた騙されていたのかと、まさに怒り心頭に発している。

　過去2年、杉花粉が平年の5倍とか3倍半とか飛散し、当方は悲惨そのもの、40度の高熱に苦しむなど、抗生物質で命からがらの酷い目に遭った。今年は平年の1.8倍とか言うが、用心のために諦めて1月半ばから嫌いな抗ヒスタミン剤を呑み始めた。

　ところが、副作用が強くなるばかりである。特に眠くなるのは困るので薬を換えてもらったら、一昨日(2002/02/14) から、今度は、胃酸が出過ぎる感じで気分は悪いし、頭は船酔いみたいにぐらぐらするし、唇が腫れてきたりするので、心配になってきた。年寄りの気の弱そうな開業医を詰問するのも嫌だし、詳しい資料を持っているかどうかも怪しい。

　ついに、9.11. アメリカ攻撃に関わる問題を投げ打って、厚生省に電話をした。広報部を通しても時間の無駄だから、いきなり、いつもの直撃取材を敢行する。交換台で一番詳しい部署を聞くと、「安全対策課」であるというので、そこで厳しく聞くと、「抗ヒスタミン剤には肝臓障害の恐れ云々」と言う。えっ、となった。肝臓は壊れると再生不可能になる。恐ろしいことなのである。なぬっ、と思ったが一昨日は別件で追われていたので、昨日(2002/02/15)、再び電話した。

「抗ヒスタミン剤の副作用の公開資料があるか」と聞くと、「こちらにはない。医療品機構（民間組織）のホーム頁で見てくれ」と言うのだが、これまでの何度かの官庁直撃取材の経験から、この手の逃げ腰対応には慣れている。怪しと睨みながらも、一応、資料検索の可能性を確かめると、「抗ヒスタミン剤に関する一覧表はないと思うが、薬の名前が分かれば検索できるはず」と言う。

　しかし、しかし、やってみると、やはり思った通りで、まるで検索など出来ない。この下っ端の嘘つき官僚奴！

　許し難い。以下に抜粋を紹介するのが、安全対策課が教えてくれた組織の概要である。本音の狙いは、積極的に情報公開するので決してなくて、要するに副作用で病気になったり死んだりした時に、うるせえ奴を物陰で始末するために、官庁や薬九層（糞）倍、医は算術業界の尻拭いをする典型的な誤魔化しの傀儡組織でしかない。ああ、怒り心頭に発すること甚だしい。

　ともかく私は、命懸けの覚悟で抗ヒスタミン剤服用の中止を決意し、外出時には防塵眼鏡と、ガーゼだけでなく全部をびっしょり濡らした二重マスクを着用する。屋内でも従来からのウン万円の空気清浄器を二つに増やした。ああ、この業界も含めると、杉花粉症は何兆円産業の絶好の肥やしとなっているのである。

　関係者よ、すべての事実を公表せよ。厚生省の広報部などの対応は狂牛病問題と同様であり、大量殺人魔の巣窟の感を強くした。花粉が飛ばなくなったら、必ず街頭演説に行くぞ。争議団時代も、あの合同庁舎前で何度か宣伝車の上で演説したが、今度は、手持ちの単1乾電池10本使用の巨大ラジラセ、愛称「ドラム缶」を担いで、行くぞ！

　できれば、焼身自殺に見える特殊な映像セットを作って、テレヴィ局を集めたい。来なければ来ないで結構、こちらが自作のヴィデオ撮影をして置いて、電網「宝」庫で映像報道をするのだ。

　以下、医薬品機構とやらの欺瞞傀儡組織の伝妄呆虚（これも「デンモウホウコ」）よりの抜粋。

http://www.kiko.go.jp/
医薬品副作用被害救済・研究振興調査機構
The Organization for Pharmaceutical Safety and Research (OPSR)

１．名称：医薬品副作用被害救済・研究振興調査機構（略称：医薬品機構）

２．設立：昭和５４年１０月１５日

（医薬品副作用被害救済基金法（昭和５４年法律第５５号）に基づき、「医薬品副作用被害救済基金」として設立。その後の法律改正を経て、現在の「医薬品副作用被害救済・研究振興調査機構」に至る。）

３．法人格：厚生労働大臣の認可を受けて設立された認可法人

４．目的：

○　医薬品を適正な目的のために使用したにもかかわらず発生した副作用による疾病、障害又は死亡に関して、医療費、障害年金、遺族年金等の給付を行うこと等により、医薬品の副作用による健康被害の迅速な救済を図ること。

○　医薬品技術等に関する基礎的研究に関する業務を行い、及び民間において行われる医薬品技術等に関する試験研究の促進に関する業務を行うことにより、国民の健康の保持増進に寄与する医薬品技術等の開発を振興するとともに、医薬品等の品質、有効性及び安全性の向上に資する調査等の業務を行い、もって国民保健の向上に資すること。

５．沿革：
昭和５４年　９月　７日 医薬品副作用被害救済基金法　成立（同年１０月１日公布・施行。）
昭和５４年１０月１５日 医薬品副作用被害救済基金　設立
昭和５４年１１月３０日 受託・貸付業務のうち貸付業務を開始
昭和５４年１２月２０日 受託・貸付業務のうち支払業務を開始
昭和５５年　５月　１日 救済給付業務を開始
昭和６２年　５月２５日 医薬品副作用被害救済基金法のー部を改正する法律　成立（同年５月２９日公布、１０月１日施行。）
昭和６２年１０月　１日 医薬品副作用被害救済・研究振興基金に改組 研究振興業務を開始
昭和６３年１２月２３日 医薬品副作用被害救済・研究振興基金法のー部を改正する法律　成立６４年１月６日公布・施行。）
昭和６４年　１月　６日 （財）友愛福祉財団からの受託給付業務を開始
平成　５年　４月２１日 医薬品副作用被害救済・研究振興基金法のー部を改正する法律　成立（同年４月２８日公布。１０月１日施行。）
平成　５年１０月　１日 オーファンドラッグ開発振興業務を開始
平成　６年　４月　１日 同法　施行 医薬品副作用被害救済・研究振興調査機構に改組 調査等業務を開始
平成　８年　６月　７日 医薬品副作用被害救済・研究振興調査機構法のー部を改正する法律　成立（同年６月１４日公布、７月１４日施行。）
平成　８年　６月１８日 薬事法等のー部を改正する法律　成立（同年６月２６日公布、９年４月１日施行。）
平成　８年　７月１４日 基礎的研究業務を開始
平成　９年　４月　１日 治験指導業務及び信頼性調査業務を開始

６．組織：[後略]

　以上で引用終わり。

　で、その間、厚生省の大臣官房の広報部にも電話をし、税金を使って安全対策課と称しながら、抗ヒスタミン剤の動物実験結果とか、特に肝臓障害の恐れとかの資料を情報公開しないのは、政治犯罪であるとねじ込み、一覧表をファックスで送ってこなかれば、全世界に狂病気の二の舞いと報道すると宣言した。

　すると、一度目は留守中に電話の録音があり、次には夕食中に電話してきた。要点は「医者に聞け」のみ、紋切り型の逃げ口上でしかない。当方は、自分が呑んだ抗ヒスタミン剤だけを調べているのでもないし、もともと医者が言わないのだから、そちらに情報公開を求めて、それを広く知らせようとしているのだ、とぼけるな！

　以上。

『亜空間通信』2002年02月分の目次へ