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『亜空間通信』972号(2005/02/19)
【ホロコースト信者は日本でもシオニスト同様「あら探し」と「人格攻撃」に終始し真偽論争を避ける】
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ヨーロッパでは、ドイツだけでなく、ほとんどの国が、ニュルンベルグ裁判の判決を疑う議論を刑法で禁じている。この言論封殺は、シオニストのユダヤ人主流が、ヨーロッパに押し付けたもので、英米、カナダでは法律上の明確な禁止はないが、「虚偽報道」云々の禁圧が実質的に行われている。
ユダヤ人は皆がイスラエル支持派ではないが、ユダヤ人の主流は、欧米の言論界を支配し、事実上の言論封鎖を行っているのである。
ホロコースト見直し論、または、ホロコースト否定論に対する攻撃には、ガス室の真偽の論争を避けて、直接の法的なもの以外に、一番下品な「あら探し」、論者への人格攻撃が、頻繁に用いられる。
ネオナチ。ナチ、極右、などのレッテル貼りが、その典型である。
ところが、当初から疑われていたものの、最近になって、911事件以後、アメリカの歴史見直し論者の長年の追及の結果、ヒトラーとナチ党を育てたのは、ユダヤ資本とアメリカの財界であったことが、証拠上、明らかになった。ブッシュ爺は、その代表格だった。ナチとシオニストの関係は、人形遣いと指人形のような自作自演だったのである。
これだけのことが分かってきたのに、日本人のホロコースト信者は、いまだに、シオニスト極右と同様の「あら探し」と「人格攻撃」に終始し、真偽論争を避けている。
911事件以後に、イスラエル、シャロン首相、ネオコン、これだけの悪の巣の残虐な正体が、明白になっているのに、彼らの拠り所のホロコーストの大嘘を擁護するというのは、実に愚かしいことである。
以上。