航空機騒音による健康影響に関する調査
第2次中間報告の概要
在日米軍の活動が周辺住民に及ぼす影響でもっとも重大なものは沖縄本島に存在する嘉手納基地ならびに普天間基地周辺の航空機騒音曝露であると考えられる。沖縄で航空機騒音の環境基準をこえる航空機騒音曝露を受けている人員は約47万人と推定され､これは県人口の38%に相当する。嘉手納基地の上空では米軍機によるタッチアンドゴーなどの訓練飛行が定期的に行われ、さらにエンジン調整も頻繁に実施されている。このような活動によって発生する騒音は受忍限度をこしており、そのために基地周辺の住民が日常生活を破壊されると訴える。普天間基地では飛行訓練にともなう離着陸機ならびに基地および周辺地域上空とで行われるヘリコプターの飛行にともなって発生する強大な騒音が周辺住民に降り注いでいる。これらの騒音は日常の会話や睡眠を妨害するだけにとどまらず学校の授業やテレビラジオの放送を妨害し、聴力損失や疲労といった身体的・精神的な被害をもたらすと考えられる。
このような状況にあって、1995年沖縄県は騒音曝露の実態とそれが嘉手納・普天間基地周辺の住民の健康に対して及ぼす影響を調査研究する事業を開始した。その研究を指導したのは航空機騒音健康影響調査研究委員会である。18名の臨床医、公衆衛生関係者、技術者などによって構成される。これはその第2次中間報告の概要である。
1 航空機騒音のモニタリングとその分析
沖縄県は、嘉手納、普天間の2つの米軍基地と、民間航空と自衛隊の共用空港である那覇国際空港を対象に、空港周辺の航空機騒音のモニタリングシステムを設置した。1998年4月の時点で、これらの3空港周辺に19箇所の測定局が設置されている。各測定局は公衆電話回線で県庁内の中央監視局に接続されており、中央監視局で測定データが集計される。集計されたデータの一部は空港周辺の自治体から電話回線を通して常時アクセス可能である。
設置後1年間の測定結果を分析したところ、日によって騒音曝露量が大きく異なることが分かった。滑走路の延長線上から離れた測定局も含め、いくつかの測定局では、110dBを超えるピーク騒音レベルが観測されていることが分かった。また、嘉手納基地近傍の住居地域の測定局では、WECPNLの年間最大値が100を超えていることも明らかになった。普天間基地近傍の測定局においても、WECPNLで95を超える値が観測されている。
2 航空機騒音測定結果に基づく聴力損失の推定
騒音性聴力損失については、一過性の聴力損失が繰り返されることにより、検知可能な永久性の聴力損失が生じると考えられている。初期には検知不可能であった微小な聴力損失が、次第に蓄積されることで検知可能となる。一過性の聴力損失については、騒音曝露レベルの時間的変動やその周波数特性が得られれば、集団の平均値を推定することが可能である。これにより、過去の騒音曝露の測定結果から平均的な聴力損失量を推定することも可能である。
嘉手納基地近傍の住居地域で1968年および1972年に測定された資料から、ベトナム戦争当時の騒音曝露量を推定することができた。推定された騒音評価量は、WECPNLが約105、24時間の等価騒音レベル（LAeq）は85dBという高い値であった。ちなみに、日本産業衛生学会が勧告している作業環境騒音の許容基準は、24時間曝露で80dBである。この基準値は長期間の曝露による平均的な聴力の低下を、4kHzのテスト周波数で20dB以下にとどめることを目標に定められている。
1968年および1972年の騒音測定資料から、24時間の騒音レベルの変動を推定した。次に、軍事用航空機の騒音の周波数分析結果を用いて、騒音レベルの変動を各テスト周波数の臨界帯域レベルの変動に換算した。得られた臨界帯域レベルの変動から一過性の聴力損失の変動を推定できる。嘉手納基地周辺で推定された一過性聴力損失の最大値は20dBを上回った。この推定値は曝露集団の平均値であり、受傷性の高い個人においては、さらに大きな聴力損失が生じる可能性がある。
3 聴力低下（住民検診）
嘉手納米空軍基地の近くで記録された航空機騒音曝露による一過性聴力閾値変動の推定値は騒音曝露が基地周辺の住民に騒音性聴力損失を生じさせた可能性を示唆している。このため基地近くの2つの町のA、B、Cの3つの地区で聴力検査を行った。WECPNLによる騒音曝露量はA地区が90以上、B地区が90から95、C地区が85から90である。検査の対象は40から69歳までとした。対象例はA地区が207名、B地区が475名、C地区が474名であった。
聴力検査はA地区が1996年に、B、C地区が1997年に行われた。被験者は聴力、耳鳴り、耳疾患の既往歴、職業性の騒音曝露歴、頭部外傷、耳毒性の薬物、兵役、趣味等について質問を受けた。検査は経験豊富な資格のある医療従事者によって聴力検査ボックスの中で行われた。ボックスの中の暗騒音は30dB以下であった。聴力レベルは500から8000Hzまでの7周波数で5dBステップ上昇法で測定された。検査を受けた者はA地区で115名、B地区で104名、C地区で59名であった。そのうちの36名が3000から6000Hzにおいてdip型の聴力図を示し、騒音性聴力損失が疑われ、二次検診として沖縄県立中部病院に送られた。
二次検診では外耳と中耳がまず視診とティンパノメトリーでチェックされ、次に伝音性難聴を除外するために聴力の気骨導差が測定された。3番目にSISI検査がリクルートメント現象を捕らえるために行われた。リクルートメント現象陽性は聴力損失が後迷路性ではなく内耳性と考えられる。このようにして、騒音性難聴が強く疑われる聴力損失を示す11例の被験者が見いだされた。験者はこれらの選ばれた被験者に質問を行い、彼らが居住区の航空機騒音以外には住居や職場での習慣的に又はくり返して強い騒音に曝露されていなかったことを確認した。この被験者の住居の地理的位置は飛行場にきわめて近い地区に集中しており、このことは嘉手納空軍基地での航空機の離発着およびエンジン調整の強大な騒音への曝露が彼らの聴力損失の原因として最も疑わしいという結論を強く支持するものである。
4 THI調査（東大式自記健康調査）
4.1 12尺度得点の解析
航空機騒音が嘉手納基地周辺に居住する住民の健康に及ぼす影響について調査を行った。調査票には、身体症状、精神心理的傾向、保健習慣・行動などに関する130項目の質問で構成されている質問紙健康調査票 THI（the Todai Health Index）を用いた。本報では、THI調査によって得られる12尺度得点（〈多愁訴〉、〈呼吸器〉、〈目と皮膚〉、〈口腔と肛門〉、〈消化器〉、〈直情径行性〉、〈虚構性〉、〈情緒不安定〉、〈抑うつ性〉、〈攻撃性〉、〈神経質〉、〈生活不規則性〉）について、航空機騒音曝露との関連について分析した。航空機騒音曝露群については、WECPNLに基づき、75〜79、80〜84、85〜89、90〜94、95以上の5群に層化し、各層ごとに、住民基本台帳から無作為に抽出された4840名に調査票を配布した。航空機騒音非曝露群（対照群）としては、航空機騒音への曝露がほとんどない沖縄本島南部の島尻郡から抽出した1031名に調査票を配布した。有効回答数は曝露群3887、対照群848であり、これに、1991年に北谷町で行われたTHI調査の有効回答615を加えた5350名の回答について分析を行った。ただし、各尺度得点についての有効回答数は、5172〜5255名であった。WE、性別、年齢、性別と年齢の交互作用を説明変数として、多重ロジスティック分析を行った結果、多愁訴（ p = 0.0012 ）、呼吸器（ p < 0.0001 ）、情緒不安定（ p = 0.0061 ）、攻撃性（ p = 0.0002 ）、神経質（ p = 0.0005 ）の5尺度において、WECPNLとの間に量−反応関係も含めた高度な有意性が認められた。多愁訴に関しては、尺度得点が39以上となる高得点者のオッズ比は、WEが90以上の2群において統計学的に有意であった。〈呼吸器〉並びに〈神経質〉では、WEが90以上の2群だけでなく、騒音曝露レベルが比較的低いWE75、80、85の3群においてもオッズ比の有意な上昇が認められた。〈情緒不安定〉に関しては、尺度得点が30以上となる高得点者のオッズ比はWEが高くなるにつれて上昇し、WE95以上の群では、2以上となった。〈攻撃性〉では、尺度得点が13以下となる低得点者のオッズ比が、WE80、90、95の3群で有意に上昇した。以上の結果から、嘉手納基地周辺に居住する住民は、戦闘機などの航空機騒音への曝露によって、身体的にも精神的にも影響・被害を受けていること、また、その影響は騒音曝露レベル（WE）が高くなるにつれて大きくなることが示唆された。
4.2 判別値と因子得点の解析
THI調査の回答を判別値と因子得点を用いて解析した。解析に用いることのできる回答は、曝露群が3,988通、対照群が760通である。因子分析は、主因子法、オブリミン回転によって行った。判別値ならびに因子得点を外的規準とし、説明変数に年齢、性別、年齢と性別の交互作用を用いて、多重ロジスティック分析を行った。分析の結果、WECPNLで表した騒音曝露量が増大するにつれて心身症傾向の判別値に関するオッズ比が増加し、非常に明瞭な量−反応関係が認められ、またその関係が有意であることが知られた。基地のごく近傍に位置するWECPNL95以上の地域に居住する回答者のオッズ比は2.0を上回っていた。神経症傾向のオッズ比もWECPNL95以上の地域において有意に高かった。12尺度得点を因子分析して抽出した2因子を著者らは「身体的因子」と「精神的因子」と称する。対照群の80ならびに90パーセンタイルの回答者が示す因子得点を多重ロジスティック分析を行うときの閾値とした。分析の結果、身体的因子のオッズ比はWECPNL75といった比較的低騒音曝露地域から増加し始め、WECPNLの増大とともに値が大きくなる。量−反応関係は高度に有意であった。精神的因子のオッズ比については量−反応関係は身体的因子ほど著明ではないが、増加傾向の検定を行うと有意水準5%で増加傾向が有意であった。WECPNL95以上の地域に居住する回答者のオッズ比はどちらの因子についても2.0をこえていた。
5 生活質調査
5.1 不快感関連反応
嘉手納米軍基地周辺の居住者に対する生活質調査の回答のうち不快感関連反応を分析した。回答者はWECPNL75ないし95以上の各騒音曝露地域ならびに非騒音曝露地域の居住者を無作為に抽出した4,245名の男女である。分析に供した質問項目は、航空機騒音がうるさいか、思考あるいは仕事が航空機騒音によって妨げられるか、航空機騒音によって休息が妨げられるかといったものである｡回答は5段階の評定尺度法によった。
航空機騒音曝露の程度が広い範囲にわたることを考えると、すべての不快感関連尺度について非常に著明な量−反応関係が得られたことは驚くにあたらない。たとえば「高度にうるさい」という項目に対する反応はWECPNL75から増加し始め、騒音曝露のレベルが高くなるにつれてたかくなり、WECPNL95以上において70%に達する。他の項目についても同様の傾向が見いだされた。たとえば航空機騒音によって多少とも思考妨害を訴える回答者の百分率は、WECPNL70または75から増加し始め、騒音曝露量の増大とともに増加して、WECPNL95以上において70%に達する。妨害の起こる時間帯は基本的に昼間であるが、WECPNL90ならびに95以上の地域では深夜・早朝においても40%の人員が妨害を訴えている。
5.2 ＴＶ・ラジオ聴取妨害・電話妨害
嘉手納米軍基地周辺に対する生活質調査の回答のうち、ＴＶ・ラジオの聴取妨害、会話妨害、電話聴取妨害に関する回答を分析した。
ＴＶ・ラジオの聴取妨害、会話妨害、電話聴取妨害、それぞれの正反応率はWECPNLに対して直線的に増加する。航空機騒音曝露量がWECPNLで90以上の地域においては、「たまにある」以上の頻度の聴取妨害が80%あるいはそれ以上となっている。
多重ロジスティック分析を用いて回答を分析した結果、オッズ比の対数値とWECPNLとの間に直線的な関係があることが示された。
5.3 睡眠障害
嘉手納米軍基地周辺に対する生活質調査の回答のうち、睡眠影響に関する質問に対する回答を分析した。
睡眠障害に関する5つの設問への回答に基づいて、睡眠障害の程度を示す2種類の尺度値を求めた。高い尺度値の回答者の割合はWECPNLが高い地域ほど増加し、騒音曝露量と尺度値との間の著明な量−反応関係が見いだされた。WECPNL、性別、年齢、および性・年齢の交互作用を独立変数とした多重ロジスティック分析では、「週1回以上」、すなわち比較的頻度の高い睡眠障害を表す尺度値のオッズ比が、WECPNL95以上群で3.0および3.6であり、高曝露群では深刻な睡眠障害を受けていることが窺われる。一方、「月1回以上」、すなわち比較的頻度の低い睡眠障害を表す尺度値のオッズ比は、WECPNL75群においても対照群と比較して有意な上昇がみとめられた。この結果は、低曝露地域においても睡眠障害が生じていることを示している。
5.4 居住環境の評価
嘉手納米軍基地周辺の居住者に対する生活質調査の回答のうち居住環境評価関連の反応を分析した。分析に供した質問項目は、生活に満足しているか、居住地に満足か、現在の居住地に住み続けたいか､である｡多重ロジスティック分析の結果、生活に不満である人員の割合に関するオッズ比は、WECPNL90ならびに95以上の地域において他の航空機騒音曝露地域および対照地域に比べて有意に高かった。居住地の評価が低い回答者のオッズ比は騒音曝露量が増大するにつれて増加し、WECPNL85もしくはそれ以上の地域と対照群との間でオッズ比の差が有意であった。より長く住みたい人員のオッズ比は、騒音曝露量が増すにつれて減少し、騒音曝露群と対照群との間に有意差が認められた。
5.5 防音工事の実質的有効性
嘉手納米軍基地周辺に対する生活質調査の回答のうち、防音工事の有無、防音効果、防音工事への満足度、睡眠障害、テレビ/電話の聴取妨害に関する質問への回答について解析した。防音工事の実施率は60%前後で、WECPNL(75, 80, 85, 90, 95)による差は小さかった。防音工事の効果を多少とも評価する者は、騒音曝露が低い地域（WE75)では比較的高率（80%）に存在するが、騒音曝露が高くなるほどその率は低下し、WE95以上の地域では30%程度であった。次に、防音工事実施群と非実施群に回答者を2分して、WE別に聴取妨害や睡眠障害の正反応率やそのオッズ比を比較したところ、防音工事実施の有無による差はいずれも認められなかった。今回の調査結果によれば、防音工事は物理的にはともかく、生活実態としては居住者に対する航空機騒音の影響を緩解させていないと結論せざるをえない。
6 幼児要観察行動
琉球諸島にあるアメリカ空軍の嘉手納基地周辺と普天間基地周辺の保育園や幼稚園において、幼児達の要観察行動に関する質問紙調査が実施された。その地区はWECPNLの値によって75群、80群、85以上群の３つに分けられた。調査対象は3歳から6歳までの男女で、彼らの両親並びに保母または幼稚園教諭が質問に回答した。有効回答数は騒音曝露群が1580名（嘉手納基地周辺915名、普天間基地周辺665名）、対照群が308名であった。
得られた回答は＜生物的機能関係＞、＜社会的基準関係＞、＜身体体質的関係＞、＜運動習癖関係＞、＜性格関係＞、＜全要観察行動＞、＜騒音への反応＞の各関係項目別要観察行動保有数を従属変数とし、＜曝露量＞、＜年齢＞、＜性別＞、＜同居家族数＞、＜出生順位＞、＜出生時母親年齢＞、＜父親の仕事＞、＜母親の仕事＞を説明変数として、多重ロジスティック分析によって分析された。その結果、＜全要観察行動＞、＜身体体質的関係＞、＜性格関係＞、＜騒音への反応＞の各項目でオッズ比の対数値とWECPNLとの間に直線的な関係があることが認められた。
クラスタ−分析によって得られた17クラスタ−の尺度得点を従属変数とし、上記と同じ説明変数を用いて多重ロジスティック分析を行った。その結果、嘉手納基地周辺では＜感冒症状＞、＜頭痛・腹痛＞、＜食事課題＞、＜消極的傾向＞、＜情緒不安定＞の各クラスターで、一方、普天間基地周辺では＜感冒症状＞、＜食事課題＞、＜消極的傾向＞の各クラスターでオッズ比の対数値とWECPNLとの間に直線的な関係があることが認められた。端的に言えば、航空機騒音に曝露されている幼児達は、風邪をひきやすくて、食欲が乏しく、友達づくりに手間取る傾向がある、と解される。
総括すると、航空機騒音は身体的にも精神的にも幼児達の要観察行動を増加させる要因になっていると言うことができるであろう。
7 低出生体重児出生率
1974年から1993年の沖縄県内における出生体重について解析を行った。用いた資料は、厚生省が集計したもので、沖縄本島内市町村の20年間、356,549児の人口動態調査出生票である。多重ロジスティック分析によって、低出生体重児（2,500グラム未満および2,000グラム未満）の出生率を統計学的に検定した。解析の際には、母親の年齢、単体か多胎か、性別、嫡出子か否か、などの出生体重に影響を及ぼす因子をロジスティックモデルの説明変数に加えた。なお、資料は市町村単位で集計されており、出生児の正確な住所が不明である。このため、騒音曝露量との量−反応関係を解析することは困難である。
嘉手納基地に最も近い嘉手納町において、2,500グラム以下の低出生体重児の出生率は9.1%であった。一方、嘉手納、普天間基地周辺の他の市町村での出生率は7.6%、沖縄本島の他の市町村の出生率は7.0%であり、嘉手納町と沖縄本島内の他の市町村とのオッズ比は統計学的に有意であった。嘉手納町の面積は15.08km2であり、そのうちの83%が米軍基地である。環境庁が定めている環境基準はWECPNLで70であるが、防衛施設庁が定めているWECPNLの騒音コンターでは、町全域が85から95の範囲に入る。他の市町村ではこのような高い騒音曝露は観測されない。北谷町の一部には、WECPNLが95以上、あるいは90から95といった、より高曝露の地域があるが、大部分の住民はWECPNLが75から80の低曝露地域に居住しているため、北谷町全体では高曝露群の反応が薄められることになる。他の嘉手納基地周辺市町村についても、嘉手納町以外はすべて同じような曝露条件である。
低出生体重児の出生率が高くなる原因としては、航空機騒音の影響ではなく、単に米軍基地の存在自体である可能性もある。しかし、多重ロジスティック分析による解析の結果、この仮説は否定された。嘉手納町において低出生体重児の出生率が有意に高い原因としては、沖縄本島内の他の市町村と比較して、すべての住民が高レベルの航空機騒音に曝露されているためであると結論せざるを得ない。
出典：沖縄県環境保健部
In English:
by The Research Study Committee of Aircraft Noise Influences to Health
参考文献
関連記事：