プラン・コロンビアの７年 プツマヨはほとんど変わらない
カイル・ジョンソン
2007年9月24日
ColombiaJournal原文
２０００年１２月、農薬散布機がプツマヨ上空を飛び始めた。プラン・コロンビアという、当時米国とコロンビアの間で合意され、実施されはじめたばかりの協定のもとで行われる、大規模な空中からの農薬散布によるコカ根絶作戦の一環だった。散布機が最初にプツマヨにやってきたのは１９９７年のことだったが、その当時の農薬散布の規模は遙かに小さかった。２０００年から始まった空中からの農薬散布により、病気が増え、人々が自宅から移動を余儀なくされ、さらに合法的な作物まで広範囲にわたって破壊された。農薬散布と同様、それ以前からプツマヨで起きていたことが大規模になったのである。それから７年たった今、プツマヨでは農薬散布と戦争が続いている。けれども、手作業によるコカ撲滅作業もこれに加わった。その作業は１２５人の男からなるチームが行っており、作業を対麻薬警察が護衛する。チームは農場から農場を回ってコカ畑全体を数分で根こそぎにする。
手作業によるコカ根絶作業を加えたにせよ、空中からの農薬散布がコカ根絶の主な手段であることに変わりはない。コロンビア当局と主流派メディアは、新たに導入された手作業によるコカ根絶作業が麻薬に対する戦争を推進するすばらしい新手段であると褒め称えているが、カンペシノ［農民］たちに対して十分な代替策を提案しているわけではない。手作業によるコカ根絶作戦をメディアは大きく扱っているが、その一方で、今年７月２４日までに、コロンビア地方部の８万５０００ヘクタールに農薬が散布されたとエル・ティエンポ紙は報じている。また、国家警察の統計によると、１月１日から８月２７日までに手作業でコカを根絶した範囲は３万１０００ヘクタールである。今年の手作業による根絶目標は７万ヘクタール、それに対して空中からの農薬散布は１６万ヘクタールである。７月末の段階で、空中からの農薬散布も手作業による抜き取りも、この年間目標を達成するペースにはなっていない。しかしながら、航空機による散布の方が、手作業による根絶作業よりも目標に近い。
プラン・コロンビアはプツマヨ地方に代替開発プログラムを導入してもいる。そのプログラムは、カンペシノたちにコカではなく合法作物を栽培するよう説得するためのものである。「社会協定」と呼ばれる枠組みのもとで、カンペシノたちは１年以内にコカ栽培をやめれば金銭的な支援を得られることになっている。カンペシノたちがコカから合法作物に切り替えれば、その作物は買い取られ、加工工場に輸送してもらえることになっている。さらに、様々な国際組織が立ち上げた地元のプロジェクトに参加することもできる。しかしながら、プラン・コロンビアは、空中からの農薬散布と比べて、代替開発プログラムにほんのわずかな力しか入れていない。その結果、プツマヨで始まった代替プロジェクトのほとんど全ては失敗に終わり、地元コミュニティには何ら良いインパクトを与えることさえできないこともしばしばである。
コカ根絶の主な方法として空中からの農薬散布が依然として主流であるため、その副作用はプツマヨで相変わらず目につく。今年８月、エル・プラド村のある農民が、パスト----牛の牧畜に使われる牧草----を育てるために土地と種を購入する資金を借りた。ところが、その１８ヘクタールの土地のうち１４ヘクタールが空中散布により完全に破壊されはしないまでも大きな打撃を受けた。この空中散布は、村の別のカンペシノが育てている近くの小さなコカ畑を標的としたものだった。さらに、パストは黄色くなって枯れたが、近くのコカに影響はなかった。農薬散布を生き延びたか、ふたたび植えられるかしたのである。
別の農民は、８月のある朝、家の中で作業をしているときに農薬散布機の音を聞いた。木々の上を４機が飛んでいたという。散布機は上空を往復した。少しずつ毒が空中を降りてきて、ユッカ芋やコショウ、ココアなど、彼の作物に降りかかった。幸い、その日は雨が強かったので、一部の強い作物は生き延びたが、デリケートな作物には大きな被害が出た。「コカはどこにも栽培されていません」と彼は言う。
私が農薬を散布された畑を訪れた日に、私が訪れたカンペシノの畑と隣人の畑とを隔てる木立の向こう側で手作業によるコカ根絶作業員が作業していた。コカ根絶作業員がそこにいたことから、三つの疑問が起こる。農薬散布機は、木立の向こう側のコカを標的としていたのだろうか？ そうだとして、もし既に農薬散布をしていたのならば、どうして手作業でコカを除去する必要があったのだろう？ 農薬散布機が隣のコカ畑を標的にしていなかったのならば、コカを育てていないカンペシノの畑に農薬を散布して、散布機は何をしようとしたのだろう？ 疑わしきは罰せずの原則を農薬散布機のパイロットたちに適用して考えるならば、散布機は隣の畑のコカを標的としていたが、間違ったのだと考えることもできる。
別の事件もあった。小さな町の学校に、ある朝、農薬散布機が飛来したのである。そのとき学校にいた先生は、次のようにその出来事を語っている。「私は少女たちのフォーメーション・ハウスにいました。そこで作業をしていたとき、学校のすぐ上を一機が飛び、通り過ぎてまた戻ってきました。この飛行機は学校から離れたところに農薬を散布したのですが、風が農薬をハウスに運んできました。安全のため、窓と扉をすべて閉めました」。
校長や先生たちによると、農薬散布を受けたのはこれが最初ではない。昨年の同じ時期に、子供たちが文化祭をやっているとき、上空を複数の農薬散布機が飛んだという。農薬散布を受けて多くの生徒と一部の先生が具合を悪くし、下痢や嘔吐の症状を発症したという。先生たちによると、今年の農薬散布でも、腹痛や発疹などの病気になった生徒がいたという。
この学校は、地域によくあるものである。農薬散布を受けたからではなく、子供たちに農業技術を教えるために数ヘクタールの土地が付属しているという意味で、典型的な学校である。校長によると、この学校には４８ヘクタールの土地があり、その３分の２が山で、８ヘクタールがパスト用、３ヘクタールが野菜用、残りの５ヘクタールが学校の建物とレクリエーション地域となっている。農薬散布から５日たった野菜畑を歩くと、損害が目についた。黄色くなった作物や既に枯れた作物がある。葉は萎れながら、生き延びようとしている植物もたくさんあった。教師の一人は「彼らはコカだけでなく人々にも農薬を散布しています」と述べ、別の一人は「この対麻薬戦争というのは馬鹿げた戦いです」と語った。
こうした「無差別」散布とそれが引き起こす損害についての報告はこれまで途切れることなく多数あった。プツマヨの道を車で行くと、飛行機が上空を飛び、農場に農薬を散布する光景が見られる。散布機は木々より高い高度を飛んでいる。この高度では、農薬散布の標的となる作物が地上のどこにあるかを正確に特定するのは高すぎて不可能である。散布された農薬はしばらく空中に留まり、地面に落下するにつれて広まって、見えなくなる。現在の散布高度では、どれほど注意を払おうと、ちょっとした突風により標的の地域から遙か離れたところに農薬が散布されることになる。さらに、多数のスプレー・ノズルから散布されると、散布機の翼が引き起こす風によって噴霧が飛行機の後ろで一定のかたちをなし、それが散布された農薬が落ちる先に影響を与えかねない。プツマヨ州のカンペシノと話しをしたとき、多くの人が、散布の臭いは１０分から１５分残ると語ったが、化学物質がものに付着する時間については、多くのカンペシノが異なる時間を言ったため、はっきりしない。
これらの例、そして報告されている他の例では、合法作物の破壊が問題視されているが、人々の健康に対する農薬散布の影響も大きな問題である。８月上旬、オリト市区とラ・オルミガ市区にまたがる保護区に住む先住民コファンの５０人が、ラ・オルミガの病院にやってきて、農薬散布により具合を悪くしたと語った。これらの人々はオリト市区側にある保護区からやってきたため、ラ・オルミガの病院は、オリトの病院に行く必要があると述べた。その日の午後、コファンの人々はオリトの病院に行き、血液と尿の検査を受けた。そのあと、町の中心部にある先住民ハウスに滞在した。
「人々の健康状態は劣悪です」と先住民の代表は言う。「多くの人が同じ症状を抱えています」。最もよくある症状は４つ、下痢、嘔吐、頭痛と熱だという。私たちが腰掛けて話しをしているとき、子供を抱いた女性がひどい咳をし始めた。別の女性が歩いてきて、私の横に座っていた夫に子供を預け、誰にともなく「熱は下がった」と言った。コミュニティの人々によると、農薬散布で最もひどい影響を受けているのは子供たちだという。
コファンの先住民は、先住民ハウスにしばらく留まると述べた。というのも、食用作物が破壊され、伝統的な薬草もだめになったため、土地には戻れないからである。代表は、自分たちは５区画ほどのコカも育てており、それは４分の１ヘクタールから半ヘクタール程度だという。以前も農薬散布を受けたことがあるが、今回の健康被害はいっそうひどいという。コファン先住民は、自分たちの食の安全を保証するために誰かが地域にくることを求めている。というのも、政府はこの地域の人々には関心がないから、と。
コロンビア政府は、空中からの農薬散布よりも手作業によるコカ除去の方がよいので、毎年、手作業によるコカ根絶範囲を増やしていると述べる。週刊ニュース誌『セマナ』は、コロンビア向け米国援助の内訳を検討した上で、政策の変更を促した第一の要因は金であると結論している。２００８年の米国のコロンビア向け援助は減額されており、プラン・コロンビアの農薬散布作業と軍事部門への援助が最も大きな影響を受けている。『セマナ』誌によると、一ヘクタールのコカに空中から農薬を散布するのに７００ドルかかるが、手作業で除去すると３２５ドルしかかからない。そこでコロンビア政府は金銭的にも政治的にも費用の安いながらコカ根絶の規模を保てる手段を重視しているのである。
私がプツマヨに滞在していたときに、ある農場で手作業によるコカ根絶作業が行われたあと、数日ないしは数週間後に同じ農場が空中からの農薬散布を受けるといった状況について、様々な情報を聞くことができた。中には、全国的なカンペシノの組織ＡＮＵＣの地域指導者が報告したものもあった。そのとき、農場で状況を確認することができなかったので、これらの報告を確認することはできていない。けれども二重の作業は、あるカンペシノの指導者によると、１０２５ドルを必要とする「二重投資」になっている。この「二重投資」には、農民たちを合法的な作物の栽培に向かわせるための代替開発プログラムやそのほかのプログラムへの予算は含まれていない。
プツマヨでは苦痛と貧困に加えて、政府、ＦＡＲＣ、そして新たにできた準軍組織の間での戦争も続いている。国家警察の統計によると、２００６年にプツマヨ州で起きた殺人は３８１件で、これは１０万人あたりでいうと９８人が殺されていることになる。この数は１９９９年、コロンビア自警軍連合（ＡＵＣ）がプツマヨで展開した攻撃が絶頂に達していた時期の殺人数３７８件とほぼ等しい。２００７年の上半期、警察はプツマヨで２０４件の殺人事件を記録している。昨年同時期比で８％の増加である。
米国の外交政策とコロンビア内政が変わらない限り、プツマヨは農薬の空中散布と戦争の被害を被り続けるだろう。米国では民主党が社会プログラム関係予算の比率を高くしたものの----軍事援助がいまだに大部分を占めている----、プツマヨでは代替開発プログラムが完全な失敗に終わってきたことを覚えておく必要がある。プツマヨのカンペシノたちは、ほとんど何もプツマヨについて知らないＮＧＯに予算を渡すのではなく、自分たちに直接渡すよう求めている。人々に必要なのはよりよい道路----道のないところではとにかく道----、電気、水道、そして人々を虐待するのではなく支援する政府である。人々に必要なのは合法的な作物で生きる糧を手にすることであり、多くのカンペシノが言うように、それはインフラを整備してコカよりも大きな利益を生むようなものでなければならない。あるカンペシノの畑はジャングルの中を泥や車のような蟻塚を乗り越えて２０分歩いたところにある。このカンペシノは、自分の目に映る問題を「ここで私たちはうち捨てられた中で生活していますが、政府には戦争に回す金はあるのです」。
プツマヨを待ち受ける未来ははっきりしない。空中からの農薬散布量は減るかも知れないが、手作業によるコカ根絶作戦は増加しそうである。代替開発プログラムの数は増えるかも知れないが、様々な理由からカンペシノがそれに参加するのを見合わせるかも知れない。また、これらのプロジェクトはこれまで同様、ただ失敗するかも知れない。地元の町議選に立候補したある人は、現状に対する荒涼たる分析を語った。「彼らがここでやっているのは、［空中からの］農薬散布により合法的な作物を根絶し、同時に［手作業による］コカ根絶で不法作物を根絶することです」。
議員たちの多くは、コロンビアと米国が自由貿易協定（ＦＴＡ）を結べば、プツマヨの農民にはトロピカルフルーツを輸出するチャンスが手に入ると語る。しかしながら、コロンビアでは多くの組織が、ＦＴＡはコロンビアの農業経済に破壊的な影響を与えるだろうと予測している。地方部では８５％の人々が貧困レベルで暮らし、また十分な道路もあまりなく、政府の行政も及んでいないため、経済はほとんど全面的に農業に依存している。プツマヨ州リバノで、農家の人々とＦＴＡについて話したとき、今後を待ち受ける困難な状況がすぐさま明らかになった。ＦＴＡのもとで輸出用にトロピカルフルーツを栽培することに利益があるかもしれないという説を説明したあと、私は皆にトロピカルフルーツを栽培するかどうか聞いた。ある農夫はすぐに「いや、コカを育てる」と答えた。
カイル・ジョンソンはＵＣＯＮＮの学生で、この３年間コロンビアで学んできた。プツマヨを３度訪れた。最近の訪問は２００７年８月である。カイルがプツマヨで撮影した写真は、こちらにある。
■ 本二冊
きちんと書評をしようと思いつつ、時間が取れずにいるのですが、是非、広く読んで欲しい本を二冊紹介します。
『プーチン政権の闇』（林克明著・高文研・1200円）
長くロシアとチェチェンの取材を続けてきたジャーナリストの林克明さんによる新著。ロシアの事情を理解するというだけでなく、ロシアの状況を通して日本を含む世界の動向を理解し、把握するためにとても大切な本。
『貧困襲来』（湯浅誠著・山吹書店・1500円）
著者の湯浅誠さんは、ＮＰＯ「もやい」で長きにわたり「自立生活サポート」を実践してきた人。「貧困ビジネス」という、貧しい人々を食い物にするような「ビジネス」が広まる中で、まっとうな活動を続けている実力派です。『プーチン政権の闇』が、いわば基本的人権のうち自由権を考えるための本ならば、こちらは経済権と社会権を考えさせられる本。おしりも１１月８日（このページをアップするまさにその日）、厚生労働省などが中心に「生活扶助基準に関する検討会」第三回会合を開催し、「最低生活費」の切り下げを画策する中、足下の日本の現状をはっきりと示す１億人必読の書。
■ 市民と国境 ―脱走米兵「イントレピッドの４人」から４０年―
１１月１７日 講演と映画の会
日時 １１月１７日（土） １３：００〜１７：３０
会場 日中友好会館大ホール
都営大江戸線・飯田橋駅Ｃ３出口より徒歩約１分
ＪＲ／東京メトロ・飯田橋駅より徒歩７分
※満席の場合は入場できない場合があります。
ＤＶＤ「殺すな！―日本市民はアメリカのベトナム侵略といかに闘ったか―」
（２００２年、旧ベ平連製作）
記録映画「イントレピッドの４人」（１９６７年、ベ平連製作）
対談 鶴見俊輔（哲学者）・室 謙二（評論家・在米ジャーナリスト）
司会 吉岡 忍（ノンフィクション作家）
講演 小熊英二（慶應大学教授・著書に「民主と愛国」など）。
発言 海老坂 武 遠藤洋一 坂元良江 関谷 滋 吉川勇一 ほか
会費 １０００円
■ 辺野古
どうか、辺野古からの緊急情報、辺野古からの緊急情報（携帯版）、基地建設阻止（毎日更新）、基地建設阻止（毎日更新携帯版）、高江の現状をご覧下さい。
カンパ振込先
振込先 郵便振替口座 ０１７００-７-６６１４２
加入者名 ヘリ基地反対協議会
■ 集会：「テロとの戦い」と日本 愛知
日時 １１月1１日（日） 午後１時半〜４時
講演 湯浅 一郎さん （ＮＰＯ法人ピースデポ副代表）
場所 中小企業福祉会館（大須）
地下鉄鶴舞線「大須観音駅」下車２番出口徒歩４分
資料代７00円
■ 戦争を考える＜シリーズ26＞
米軍再編で進む日本の対米従属―軍事支援から軍事参加へ
日時：2007年11月10（土） 13:30〜
お話：湯浅一郎さん（ピースリンク広島・呉・岩国）
場所：三鷹市民協働センター
（0422-46-0048 JR三鷹駅下車徒歩15分）
資料代：500円
主催：うちなんちゅの怒りとともに！三多摩市民の会
（古荘 042-592-3806）
■ イラク戦争を考える連続講座第31回 私が見たイラク戦争
「イラク戦争が私たちに問うもの」
お話：田原 牧さん（東京新聞記者）
日時：2007年11月27日（火）午後7時〜9時
会場：世田谷区烏山区民センター3階 第4会議室
（京王線千歳烏山駅下車）（定員48名）
参加費：800円
主催：今とこれからを考える一滴の会
03-5313-1525
（留守がちですのでメッセージを残してください）
■ 国連関係
１０月２９日、イランが単独提案した核兵器保有国に軍縮を求める決議が国連総会第一委員会で採択されました。賛成１０２票。日米を含む４８カ国が反対、１１カ国が棄権。
１１月１日、同じ国連総会第一委員会で、「劣化ウランを含む武器・砲弾の使用による影響に関する決議」が、賛成１２２票の圧倒的多数で可決されました。日本政府も賛成票を投じています。反対したのは、米国・英国・フランス・オランダ・イスラエル・チェコのみ。棄権は３５カ国でロシアも棄権。
■ 「慰安婦」問題解決オール連帯ネットワーク旗揚げ集会
日時： 2007年11月17日（土） 開演：13時半 終了：16時半
参加費：1,000円（一般）、500 円（学生）
場所： 在日韓国YMCA９階 国際ホール（交通ＪＲ水道橋駅徒歩6分）
■ “壁”の向こうに、耳を澄ませる
パレスチナ・ヨルダン川西岸〈占領地〉からの声
ファトヒ・クデイラートさん スピーキング・ツアー
パレスチナ反アパルトヘイトウォール草の根キャンペーンのファトヒ・クデイラートさんのスピーキング・ツアーが開催されます。
日時：2007年12月１日（土）開場18時・開始18時30分
場所：文京区民センター ３Ａ会議室
東京都文京区本郷４ −15−14
東京メトロ丸の内・南北線「後楽園」駅から徒歩３分
都営地下鉄三田・大江戸線「春日」駅・Ａ２出口直上
ＪＲ中央・総武緩行線「水道橋」駅より徒歩15分
資料代：１０００円