「米国の最低賃金の大幅引き上げはいかにして実現されたか：コミュニティと連携・共闘する労働運動」 社会政策学会編 『社会政策』第10巻第3号、2019年3月、53-65頁。
「非正規労働者の増加、組合組織率の低下に対して、日本の労働組合はいかに対応してきたのか：コミュニティ・ユニオンの登場とその歴史的インパクト」石井知章編著『日中の非正規労働をめぐる現在』御茶の水書房、2018年12月、45-59頁。
共編著「労働教育の現状と課題」法政大学大原社会問題研究所編『日本労働年鑑2018年版』旬報社、2018年6月。
「大学と労働運動のコラボレーションの実践： 一橋大学大学院社会学研究科フェアレイバー研究教育センターの総括報告」2018年3月。
「米国労働運動と移民労働者：組織化と自治体条例制定による労働条件の改善」『季刊・労働者の権利』Vol.324、2018年1月、50−59頁。
インタビュー記事「条例制定と組織化で労働環境を改善：アメリカ労働運動の新潮流」『情報労連リポート』情報労連、2017年11月号。
「格差と貧困大国アメリカでの経験が日本に示唆すること」『自治労通信』2017年9・10月号、6頁−7頁。
「７〜８割が過労死認定基準：教職員の時間外に上限規制を」『月刊労働組合』2017年6月、21頁−24頁。
「労働基準法から考える教員の労働時間」『教職員の自己規制と多忙化研究委員会報告書』教育文化総合研究所、2017年6月、69頁−77頁。
「一橋大学フェアレイバー研究教育センター連載終了にあたって」『労働法律旬報』1884号（2017年３月25日発行）。
「大統領選を通じて見えてきたアメリカの変革の方向：サンダース派の可能性」『自治労通信』781号、2016年11月、10頁−11頁。
「格差と貧困大国アメリカの変革：最低賃金の大幅な引き上げはいかにして実現されたか」『季刊労働者の権利』317号、2016年10月、86頁−98頁。
（小特集趣旨）「調査研究における映像資料利用の可能性と課題」『社会政策』第7巻3号、2016年3月、65頁-67頁。
インタビュー記事「地域と共闘する労働組合がサンダース氏を支えている」『情報労連リポート』、2016年4月号。
「15ドルを求めてたたかう：最低賃金の引き上げはどう実現されているか」『世界』878号、2016年2月、207頁-216頁。
インタビュー記事「職場の問題はみんなで解決できる：労働組合機能の再発見を」『情報労連リポート』情報労連、2016年1−2月号。
「アメリカ労働運動の戦略的転換：低賃金労働者の労働条件をどうやって改善するか」『経営民主主義』59号、2015年8月、31頁−41頁。
「パシフィック・ビーチ・ホテル争議勝利解決報告：新たな国際連帯の模索（上）」『労働法律旬報』1792号（2013年５月25日発行）64-71頁。
「パシフィック・ビーチ・ホテル争議勝利解決報告：新たな国際連帯の模索（下）」『労働法律旬報』1794号（2013年６月25日発行）59-66頁。
“Pacific Beach Workers Struggle for Justice Victory Report — Seeking a new international solidarity” （上記論文の英訳PDF版)
「福島原発震災と地域社会」『社会政策』第4巻3号、2013年3月、5-17頁。
「アメリカの労働運動の活性化と労働教育」『日本社会教育学会紀要』No.49-1、2013年2月、39-41頁。
「米国の政治と社会運動：マディソンやウォール街占拠運動から見えるもの」『オルタ』2013年1・2月号、24〜27頁。
“The Formation of a Region-based Amalgamated Union Movement and Its Possibilities” Akira Suzuki, ed., Cross-National Comparisons of Social Movement Unionism: Diversities of Labour Movement Revitalization in Japan, Korea and the United States. Peter Lang, 2012, 289-323.
「労働運動の改革をめざして−アメリカの労働教育」『連合総研レポートDIO』No.276、2012年11月号、12頁−15頁。
青野恵美子と共著「ウォール街占拠運動：新しい社会運動の可能性（下）」『労働法律旬報』1774号（2012年８月25日発行）、48頁−56頁。
青野恵美子と共著「ウォール街占拠運動：新しい社会運動の可能性（上）」『労働法律旬報』1772号（2012年７月25日発行）、70頁−80頁。
「ウォール街占拠運動−貧困大国アメリカの新しい社会運動」『労働経済春秋』2012/Vol.7、64頁−68頁。
「マディソンとウォール街の占拠運動はアメリカ労働運動再生の糸口となるか」『生活経済政策』2012年4月号、No.183、34頁−39頁。
「若者たちの労働実態と求められる労働教育の視点」日本教職員組合編『働くことってどういうこと？—普通職業教育・労働教育実践集』2012年1月、54頁−59頁。
「ワークルールQ&A」日本教職員組合編『働くことってどういうこと？—普通職業教育・労働教育実践集』2012年1月、60頁～65頁。
「世界の労働現場から（第8回）どこに向かうアメリカ労働運動：さらなる衰退か、再生か」『国際経済労働研究』Vol.66 No.10（2011年10月発行）、22頁−23頁。
「『抵抗』を掲げるアメリカ労働運動：共和党右派・茶会グループからの攻撃に対して」『現代の理論』27号（2011年4月11日発行）、92頁～101頁。
「社会に開かれた労働組合を！～労働運動と大学の新しい連携の試み（下）」『じちろう』2006号、2011年3月11日。
「社会に開かれた労働組合を！～労働運動と大学の新しい連携の試み（上）」『じちろう』2005号、2011年3月1日。
「書評と紹介 松井保彦著『合同労組運動の検証−その歴史と論理』」『大原社会問題研究所雑誌』627号、2011年1月号（2010年12月25日発行）、63頁−67頁。
「ロサンゼルスの労働運動2010③：労働組合と連携を強める大学のレイバーセンターと労働者センター」『労働情報』802号、2010年11月1日、18頁−19頁。
「ロサンゼルスの労働運動2010①：今こそ草の根の抵抗運動を」『労働情報』800号、2010年10月1日、26−27頁。
（無署名論文）「特集１：ユニオン運動の形成と現状」法政大学大原社会問題研究所『日本労働年鑑』2010年度版第80集（2010年6月25日）、39頁−68頁。
「労働組合運動の新展開：社会運動ユニオニズムの可能性・日米を比較して」社会政策学会編『社会政策』第2巻第1号（2010年6月）、51頁−63頁。
「労働運動の再生戦略を考える：アメリカの社会運動ユニオニズムの示唆するもの」『月刊労委労協』第639号（2009年7月）41頁−51頁。
「いまこそ労働者の権利教育を」『季刊・労働者の権利』Vol.280（2009年7月）46頁−51頁。
「格差社会と高校から拡げる労働者の権利教育」日教組・高校カリキュラム改革委員会『高校カリキュラム再構築と労働教育：「普通職業教育」のすすめ』アドバンテージサーバー（2009年6月）64頁−78頁。
「ハワイ・ホノルルのパシフィック・ビーチ・ホテル争議支援—新しい国際連帯活動の模索—」『HEERO REPORT』No.90、1頁−３頁、北海道雇用経済研究機構（2009年4月）。
（小畑精武と分担執筆）「大学と労働運動、社会運動をつなぐ橋：アメリカの大学のレイバーセンターとは何か（上）」『労働法律旬報』1690号（2009年２月25日号）
「格差社会と労働者の権利教育」『研究所ニュース ねざす』第60号、１頁−4頁（2008年10月）、財団法人神奈川県高等学校教育会館 教育研究所。
「大学と労働運動のコラボレーションー一橋大学フェアレイバー研究教育センターの試み」『季刊ピープルズプラン』No.43、69頁−77頁。（2008年8月）。
「ハワイからホテル争議労働者が来日」『労働情報』748号（2008年8月）。
「ハワイ・ホノルルの「パシフィック・ビーチ・ホテル」争議とは」『労働情報』742・743号、28頁−29頁。（2008年5月）。
「労働運動再生への糸口は何か−アメリカでの議論から」『現代の理論』Vol.13（2007年秋号）。
「アメリカのナショナルセンター『AFL-CIO』の分裂をどう見るか」『飛礫』49号（2006年冬）。
「特別レポート AFL−CIO 米国労組分裂 何があったのか」『ひろばユニオン』（2005年10月号）。
青野恵美子と共著「ロサンゼルスの新しい労働運動とその社会的基盤」国際労働研究センター編『社会運動ユニオニズム アメリカの新しい労働運動』緑風出版、328頁-357頁（2005年）。
「アメリカの社会運動ユニオニズム—ロサンゼルスの新しい労働運動に見る」『大原社会問題研究所雑誌』No.562-563（2005年9・10月号）、29頁-48頁。
「アメリカにおけるマイノリティの労働運動と民衆教育」『社会教育』（2005年6月号）。
「ロサンゼルスの在宅介護労働者の組織化」（上・下）『労働法律旬報』No.1598（2005年4月25日号）・No.1600（2005年5月25日号）。
「ロサンゼルスから」ウェブ連載(2004年3月から11月）。
“Labor Disputes and Organizing among Foreign Workers in NUGW Tokyo South,” BULLETIN of the Center for Transnational Labor Studies, No.8, November 2003.
“New Developments in the Japanese Labor Movement Fighting Against Non-standardization of Employment by the Koizumi Government’s Structural Reforms,” BULLETIN of the Center for Transnational Labor Studies, No.7, April 2002.
「完全勝利解決したカンタス航空契約客室乗務員解雇撤回闘争」『女性労働研究』No.41（2002年１月30日）。
「カンタス航空客室乗務員解雇撤回闘争—闘いの経過と到達点」『労働法律旬報』No.1516（2001年11月25日号）。
「労働基準法改悪阻止！私たちの闘い」『季刊・労働者の権利』Vol.225（1998年7月）
「現代日本の中小企業における労働運動—対抗的労働運動の到達点と対案戦略運動の可能性—全国一般労働組合東京南部支部・Ａ分会の事例研究」埼玉大学大学院修士論文（1995年１月）。
（翻訳）
ステファニー・ルース「低賃金を引き上げる―米国の最低賃金引き上げ運動とその背景」『労働法律旬報』1858号（2016年２月25日発行）。
ケント・ウォン「新しい労働者階級のための新しい労働運動と労働教育」『労働法律旬報』1855-56号（2016年１月25日発行）。
ヴィクター・ナロー、ケント・ウォン、ジョアンナ・シャダックーヘルナンデス「米国における移民運動の大高揚（上）：2006年の移民運動の大高揚−その源と展望−」『労働法律旬報』1662号（2007年12月25日号）。
（学会報告）
「米国の最低賃金の大幅引き上げはいかにして実現されたか：コミュニティと連携・共闘する労働運動」、社会政策学会第136回大会共通論題『所得政策』、埼玉大学、2018年5月27日。
「労働組合運動の新展開：社会運動ユニオニズムの可能性・日米を比較して」社会政策学会第118回大会共通論題『福祉社会の変貌と労働組合』、日本大学、2009年5月23日。当日配布した報告論文（PDF）は表題をクリックするとダウンロードできます。社会政策学会編『社会政策』第2巻第1号（2010年6月）に掲載した論文は大幅に短縮したものです。
（招待講演）
「アメリカの労働運動の活性化と労働教育」、日本社会教育学会2012年度6月集会、日本体育大学、2012年6月3日。