2011年５月３１日に発表
ＷＨＯ（世界保健機関）の研究機関であるＩＡＲＣ（国際がん研究機関）は、2011年５月３１日にフランス・リヨンで報道会見を行い、高周波（無線周波数）電磁波（場）を２Ｂ（ヒトへの発がんリスクの可能性がある）に評価すると発表した。ＩＡＲＣの評価はそのままＷＨＯの決定となる。
携帯ヘビーユーザーのリスク
ＩＡＲＣが高周波電磁波を２Ｂとした根拠として、携帯電話のヘビーユーザーにおいて、脳腫瘍の一種である神経膠腫（しんけいこうしゅ）のリスクが４０％上昇する、という研究報告をあげている。ヘビーユーザーとは、携帯電話を１０年間以上使用し、さらに１日の平均で３０分以上携帯電話を使用する人である。
ＩＡＲＣは、１４ヶ国３１名の科学者や専門家で構成されるワーキンググループ（評価部会）で、５月２４日から３１日にわたり、高周波の健康リスク評価を討議してきた。対象は、「レーダーとマイクロ波」、「ラジオ放送、テレビ放送、無線通信」、「携帯電話」でり、高周波の全般にわたっていた。
２Ｂの決め手は何か
携帯電話電磁波リスクに対して、これまでのＷＨＯの見解は、消極的な傾向が見られた。２０１０年５月のインターフォン研究最終報告でも、携帯電話使用とがんの関係を示す明確な証拠はないというのが基調だった。それが、２Ｂ（発がん可能性あり）となったのは、２０１０年秋に、日本の東京女子医大グループらによる、１日２０分以上携帯使うと聴神経腫瘍リスク増大するとする研究や、２０１１年２月に、携帯電話使用が脳細胞活動に影響を与えるとする、米国の研究が相次いで発表されたことがある。そしてなによりも、携帯電話に対する世界的な不安がもたらしたといえよう。
各界の反応と日本のメディア反応
ＩＡＲＣ長官のクリストファー・ワイルドは、さらなる調査研究が明らかになるまでハンズフリー機器やメール機能を使って脳への影響を軽減することが大事と指摘した。それに較べて、日本の総務省は今後の調査結果を待ちたいと、どこまでも業界寄りの構えを崩さない。米国の業界団体ＣＴＩＡは、今回のＩＡＲＣ評帯電話ががんを引き起こすといったわけではないとの見解を述べ、どこまでも真面目でない。日本のメディアが珍しく反応したのは、東電を中心とする“電磁波ムラ”のメディア規制・監視が、福島原発事故でほころんだためと言えよう。これまでの報道が異常であったと言える。
| カテゴリー | 対象物質・因子 | |
|---|---|---|
| １ | 発がん性あり | アスベスト、ベンゼン、ダイオキシン、塩ビ、Ｃ型肝炎ウィルス、ラドン、喫煙など１０２種 |
| ２Ａ |
おそらく発がん性あり （probable） | ＰＣＢ，ベンゾピレン、紫外線、ホルムアルデヒド、ディーゼルエンジン排ガスなど６８種 |
| ２Ｂ |
発がん性の可能性あり （possible) | クロロフォルム、鉛、ＥＭＦ（極低周波電磁場）、ＤＴＴ，ＰＢＢ，４塩化炭素など２６６ 種 |
| ３ | 分類できない | 炭素、水銀、キシレン、パラフィンなど５１６種 |
| ４ | 非発がんの可能性 | カプロラクタム（ナイロン原料） |