島川です。
冷戦期の日米安保をめぐる原稿を準備しているところです。
その原稿の最後に、以前にamlとkeystoneでも話題になった、G.W.U、ノー
チラス研究所、クリステンセン、『アトミック・サイエンティスツ』など
の成果を紹介する一章を付けました。以下はその部分です。印刷になるの
は五月以降のことになりますが、校正段階で少し付け加えたりするつもり
ですので、未定草稿というところです（図表は省略）。
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6 在日米軍基地と核戦争態勢 --最近の研究から
「はじめに」に記したように、ジョージ・ワシントン大学「国家安全保障文書館
（ＮＳＡＲＣＨＩＶ）」やノーチラス研究所などが集積した解禁文書とそれに基づ
く研究成果は、日本のマスコミでも紹介され反響を呼んだ。特に一九九九年の八月
にはノーチラス研究所のハンス・クリステンセン研究員による「核の傘の下の日本
--冷戦期日本における米国の核兵器と核戦争計画」が紹介され、一二月には「核科
学教育財団（ＥＦＮＳ）」が発行する『ザ・ブレティン・オブ・ザ・アトミック・
サイエンティスツ』が掲載した、Ｒ.ノリス、Ｗ.アーキン、Ｗ.バー研究員による
「それらはどこにあったか」、「日本はどのくらい知っていたのか？」のシリーズ
についての紹介が報道された。(67)
以下に、主にこの両者の研究やノーチラス研究所の新しい発表に基づいて、いく
つかの問題点を整理しておきたい。
在日陸上基地への核兵器の「持ち込み」
「SOP No.1」はノーチラス研究所が一九九九年一二月に公表した資料で、五六年
に極東軍が作成した、各軍種の装備・能力を統括して核戦争を遂行するための「統
一作戦計画(Single Operation Plan)一号」のうち、主に兵站に関する部分が解禁さ
れた。その末尾にふたつの表が付されていて、付表１「Atomic Weapons Accounts」
には個人名・所属と所在、付表２「Weapons Disposal Capability」には部隊名と
所在がリストされているものである。前者の所在地はみな沖縄を含む日本の弾薬庫・
基地で一三カ所、後者はグアム、フィリピン、韓国の弾薬庫・基地計四カ所の他は
沖縄を含む日本の一〇カ所である。(68)
ノーチラス研究所は付表１の一三カ所が「核兵器もしくはその弾体を貯蔵してい
たか、あるいは危機・戦時に核兵器の受け入れを予定されていた」地点と考えてい
る。この表は兵器の管理をある部隊から他の部隊に移転する際に必要なリストであ
る、という説明があるので、付表１を重視したものであろう。ふたつの付表をもっ
て直ちに核兵器の貯蔵地点を意味するとは言えないが、少なくとも緊急時の搬入と
使用を予定していた地点であることは間違いない。戦闘爆撃航空団など実戦部隊名
を含む付表１のリストもさることながら、貯蔵地・搬入予定地を推定するとすれば、
グアム・フィリピン・韓国の地名を含み「兵器廠分遣隊」「弾薬兵站部」というよ
うな部隊名が並ぶ付表２の地点が、緊急時の搬入を含めて保管・組立・整備などを
担当する部隊であった可能性が高いと思われる。(69)
付表１の一三カ所は、池子弾薬庫・楚辺弾薬庫・硫黄島航空基地・嘉手納空軍基
地・ジョンソン空軍基地・板付空軍基地・三沢航空基地・小牧航空基地と、佐世保・
那覇・横須賀・岩国・厚木の海軍（海兵隊）基地である。付表２の一〇カ所は、池
子弾薬庫・船岡弾薬庫・祝園弾薬庫・牧港・嘉手納航空基地・立川航空基地・山田
弾薬庫・高蔵寺弾薬庫のほか横須賀・佐世保の海軍基地である。(70)
岩国基地沖合の「核兵器貯蔵艦」
Ｄ・エルスバーグが公表し、当時の政府高官であったＰ・ニッツやＡ・ジョンソ
ンなどの証言、そして「ライシャワー発言」でも確認されている事実で、岩国基地
沖に係留されていた揚陸艦（LST）に核兵器が「貯蔵」されていた、というものであ
る。ライシャワーは、「単なる過ちか、あるいは『イントロダクション』という言
葉の意味を誤って解釈し、それによって一九六〇年以前に存在した状態をそのまま
継続したケースだと思う」と述べ、「私は非常に憤慨し、直ちにその状態が是正さ
れようとの確約をワシントンからとりつけた」と述べている。つまり、六〇年改定
安保体制での、「持ち込み（イントロダクション）」は陸上での貯蔵・「通過」は
一時的存在、という定義の隙間をぬう形で、軍部が「海上備蓄」をしていたという
意味である。政府内部で問題化した時期には同艦は修理のために沖縄に移動してお
り、国防総省は同艦に沖縄に留まるよう指示したと言われている。クリステンセン
はこの揚陸艦を追跡して、それが「ＬＳＴ一一二二」号であり、旧乗組士官からの
聞き取りと旧乗組員が作っているホームページの資料によって、その後同艦がマク
ナマラ国防長官の指示を守らずにふたたび岩国沖へ回航し、岩国を母港として転籍
した上、過去五年間の任務と等しく六六年六月まで同地に停泊したと述べている。(71)
硫黄島・父島・本土・沖縄での核兵器貯蔵と「ＮＣＮＤ政策」
一九四五年から七七年にわたる海外二七地域の核兵器の貯蔵地・種類・貯蔵期間
のリストを含む文書が解禁されたが、グアムやイギリスなどあまりにも明白な場所
は別として、多くの貯蔵地名が＜墨塗り＞になっていた。これを『アトミック・サ
イエンティスツ』のグループが、各種資料を併せ検討して地名を「解読」したと発
表した。グループはリストの所在地名がアルファベット順に並べられていることに
注目して、「Ｉ」の箇所が「硫黄島 Iwo Jima」、「Ｃ」の箇所が「父島 Chichi
Jima」であることを確認したものである。(72)
『アトミック・サイエンティスツ』作成の復元リストによれば、硫黄島には核爆
弾が一九五六年九月から五九年後半まで、核兵器の弾体が五六年二月から六六年一
月まで、父島には核爆弾が五六年二月から一ー二カ月間、レギュラス・ミサイルが
五六年春から六四年冬まで、タロス・ミサイルが六四年冬から六五年一二月まで、
日本本土には弾体が五四ー五五年から六五年七月まで、沖縄には弾体や一八種類の
核兵器が五四年七月から七二年七月まで配備されていた。(73)
アメリカ軍は核物質部分を外した「弾体」も、完体に準じて核兵器として扱って
いる。事前配備されている爆弾・ミサイル等の「弾体」には、緊急時に「弾頭
head」
や「弾核 core」が搬入・装着されることになっていた。『東奥日報』の調査によれ
ば、一九六〇年代の三沢基地では、「デフコン２」という戦争寸前の警戒段階で沖
縄等の「海外基地」から弾核部が空輸され、基地所在の「弾体」部に装着される手
はずであった。キューバ危機の場合が在日米軍が「デフコン２」に入った例であり、
『東奥日報』には嘉手納基地から「弾頭」を運んで韓国に飛び、群山基地で待機中
の三沢基地所属戦闘機にこれを装着した元軍人の談話が掲載されている。(74)
『アトミック・サイエンティスツ』のグループが一九九九年秋に行なった最初の
発表では、「Ｉ」の箇所をアイスランド、「Ｃ」の箇所を「？？？」と表示してい
たが、日本在住の研究者の指摘を元に資料的な再検討を加えて、二カ月後に硫黄島
と父島を確定したものである。この最初の発表の時に、国防総省のブリーフィング
で、この記事が話題になっている。記者の質問に対して、報道官は「彼らの推定に
はいくらかの誤りがある」、「不正確である」と嬉しそうである。そして、核兵器
の具体的所在を確認しないという政策から、「残念だが、兵器がどこにあったかを
論じることはできないので、どれが誤りであるかを論じる立場にない」と述べてい
る。核兵器の存在を「肯定も否定もしない」という政策は現在も継続しているわけ
である。また、核兵器所在国の政府に知らされていなかったというのは本当か、と
いう記者の質問に対して、報道官は、「現在」は「非常に少数の国に極めて限定さ
れた貯蔵」を行なっており、これには「ホスト国」の同意を得ている、と述べるに
留まっている。つまり、過去には同盟国政府にさえ通知をしていなかったことを言
外に認めているわけである。(75)
現在も基本的には維持されている、この核兵器の具体的存在について「肯定も否
定もしない」という政策は、冷戦期の日本政府にとっても都合の良い政策であった。
クリステンセンによれば、一九八九年の国務省文書に、日本政府が「ＮＣＮＤ政策」
（Neither Confirm Nor Deny）を「厳格に維持することが重要であると強調した」
という記録があると言う。日本政府は、冷戦の終結という節目の時期に、冷戦期の
政策を今後も堅持するようにと、アメリカ政府に注文をつけたわけである。これが
何を意味しているかは明らかであろう。事前協議がないので核兵器の持ち込みはな
いという論法を、過去の政権の責任をも含めて維持するためには、ＮＣＮＤ政策が
「厳格」に継続されることが必要であった。ブッシュ大統領が海軍の水上艦や攻撃
型潜水艦から核兵器を撤去したと声明するのは、九一年九月のことである。(76)
日本の基地で計画された核戦争
「SOP No.1」は、当時東京を本拠にしていた極東軍司令部が作成したものである
が、その名の通りに、空軍・海軍などがさまざまに計画していた核兵器の使用法を
統一して、戦域統合軍としての極東軍が「単一」の作戦計画を策定したものである。
その後世界レヴェル、戦域レヴェルでの統合計画が作られるようになり、単一統合
作戦計画（SIOP Single Integrated Operation Plan）と呼ばれた。クリステンセ
ンの調査によれば、極東軍が太平洋軍に吸収された後にも、一九六七年以降の五年
間にわたって、府中市所在の第五空軍の基地内で、核戦争の場合の北朝鮮・中国へ
の攻撃計画が練られていた。(77)
太平洋軍の一九六六年度「コマンド・ヒストリー」には、核戦術担当官が主催し
た、「太平洋軍偵察会議」が六六年の一〇月に「府中飛行場」で行なわれたことが
記録されている。核戦争・核兵器関係は米軍内部でも秘匿性が高い領域であり、
「核」という類の直截な言葉は軍内部でもあまり使われていない。この「偵察会議」
の内容はＳＩＯＰ関係の作戦会議であったと思われる。出席者は太平洋空軍司令部
や第七艦隊司令部、日本駐留の第五空軍など各級軍司令部にまたがり、在韓米軍司
令部や韓国駐留の陸軍第八軍・第七空軍、フィリピン駐留の第一三空軍などの名前
も見え、当時西太平洋方面に前進展開していた全軍の高級司令部を網羅している。
本文は未解禁部分が多く内容はよくわからないが、欄外の注３には「対象目標数は
一九六五年の一三八から、二〇〇に増加した」という記述があり、この数は核攻撃
の目標数を示していると思われる。この資料でやや不思議なことは、多くの部分が
＜墨塗り＞になっていて、抹消部分はまず細マジック様のもので[ ]印で囲まれて
そこが黒ベタに塗りつぶされているが、この欄外の注３にも[ ]印がありながら塗
られていないことである。この注３は、これがどの段落に付されていたのかもわか
らないくらいに本文そのものは＜墨塗り＞にされている。これも削除が考慮された
箇所であろう。(78)
一九六二年度の「コマンド・ヒストリー」には、太平洋軍が自衛隊と行なった演
習の記録があるが、この年度には航空演習が三回、機雷戦演習が一回行なわれてい
る。航空演習には空軍と航空自衛隊だけではなく第七艦隊の海軍機も参加しており、
「統合」型の演習になっている。三回目の航空演習の目的として、協同した「航空
攻撃・航空防御能力」と「核通信手順」の「テスト」が挙げられている。核戦争作
戦計画にも、同盟軍である自衛隊が組み込まれていたことがわかる。(79)
注記
(67) Hans M. Kristensen "Japan Under the Nuclear Umbrella: U.S. Nuclear
Weapons and Nuclear War Planning In Japan During the Cold War", The
Nautilus
Institute, July 1999, <http://www.nautilus.org/library/security/papers/
Japan.pdf>;
Robert S. Norris, William M. Arkin, William Bur "Where They Were",
The Bulletin of the Atomic Scientists, November/December 1999, <http://
www.thebulletin.org/issues/1999/nd99/nd99norris.html>;
Do, "Where They Were:
How Much Did Japan Know?", Ibid., January/February 2000, <http://www.
thebulletin.org/issues/2000/jf00/jf00norrisarkin.html>.
これらの研究や資料を
紹介した日本での報道は、ノーチラス研究所のサイトにPDFファイルで収録されてい
るものがある。「『三原則』『核の傘』二重基準正せ--米軍極秘文書『指揮の履歴』
を読む」『朝日新聞』一九九九年八月五日付 <http://www.nautilus.org/nukepolicy/
Nuclear-Umbrella/080499as.pdf>、「核戦略：在米軍基地に作戦事務所--冷戦期の
「核の傘」の実態が」『毎日新聞』一九九九年八月五日付夕刊 <http://www12.
mainichi.co.jp/news/search-news/793212/c2c0cabfcdceb7b3-0-2.html>、「米太平
洋軍 東京に核戦争拠点」『毎日新聞』一九九九年八月五日付夕刊 <http://www.
nautilus.org/nukepolicy/Nuclear-Umbrella/080599main.pdf>、「核兵器配備：米が
父島と硫黄島に一九六五年まで」『毎日新聞』一九九九年一二月一三日付
<http://
www12.mainichi.co.jp/news/search-news/793212/ceb2b2abc5e7-0-3.html>、「核持
ち込みで秘密議事録＝小笠原交渉の米文書指摘」『共同通信』一九九九年一二月一四
日 <http://www.kyodo.co.jp/cgi-bin/getk2story?DBase=K-II&format=html&content=
summary&date=19991214&gid=A008-1&image=yes>
などがある。
(68) "FEC SOP No.1 (Secret, Partly Confidential)", 1 November 1956,
Headquarters, Far East Command, p.D7, Appendix I, Appendix II, <http://www.
nautilus.org/library/security/foia/japan/FEC56.PDF>.
極東軍については、荒敬
「再軍備と在日米軍」『岩波講座日本通史』二〇巻 岩波書店（一九九五）、荒「朝
鮮戦争前後の在日米極東軍」『年報日本現代史』四号 現代史料出版（一九九八）が
ある。
(69) "U.S. Plan For Nuclear Weapons Operations In And Around Japan
During The
Cold War", December 11, 1999, Nautilus Institute, <http://www.nautilus.org/
library/security/foia/FEC56.html>.
(70) この地名のうち、祝園・牧港・高蔵寺等については、市民運動情報の交換を目
的とする「オルタナティブ運動情報メーリングリスト（aml）」、沖縄・安保問題を
テーマとする「キーストーン・メーリングリスト（keystoneML）」において、この資
料がメンバーによって紹介された時に、全国各地のメンバーが参加して地域特有の発
音などを考慮し、地名を特定したものである。筆者は常にこのふたつのMLから有益な
情報をリアルタイムに得ており、感謝している。amlのアーカイヴは <http://
www.jca.apc.org/aml/index.html>、keystoneのアーカイヴは<http://www.jca.apc.
org/keystone/>。沖縄・基地・安保問題については、市民運動の側から、インターネッ
ト上に資料が蓄積されている。「沖縄・一坪反戦地主会関東ブロック」 <http://
www.jca.apc.org/HHK/index.html>、「追跡！在日米軍」
<http://www.rimpeace.or.
jp/>」、「平和資料協同組合（ピースデポ）」
<http://www.jca.apc.org/
peacedepot/>、「日米新ガイドライン周辺事態法案資料」<http://www.jca.apc.
org/~kaymaru/Guideline/guidelines.html>、「ランナーの資料室」
<http://www.
jca.apc.org/~runner/>、などが代表的なサイトである。運動体や個人が作っている
パソコン通信・インターネット上のデータベースや、市民運動でのメーリングリスト
の使われ方などについては、島川「日・琉・米を結ぶインターネット」『世界』一九
九六年二月号、島川「パソコン通信実践編」「インターネット実践編」小倉利丸・栗
原幸夫編『市民運動のためのインターネット』社会評論社 (一九九六)、島川「運動
の情報センターとしてのホームページ」民衆のメディア連絡会編『市民メディア入門』
創風社出版 (一九九六）、島川「『民衆のメディア』としてのインターネット」『歴
史地理教育』九八年二月号 歴史教育者協議会 (一九九八) 等で紹介したことがある。
(71) Hans M. Kristensen, op. cit., pp.40-42; 「ライシャワー氏の寄稿・全文」
『朝日新聞』一九八一年五月三一日付参照。このＬＳＴのホームページは、「THE
LST
1122 HOME PAGE」 <http://www.geocities.com/Pentagon/Quarters/1138/index.
html>。
(72) "History of the Custody and Deployment of Nuclear Weapons: July
1945
through September 1977 (Top Secret)", Office of the Assistannt Secretary
of
Defense (Atomic Energy), February 1978, <http://www.gwu.edu/~nsarchiv/news/
19991020/index.html>;
Robert S. Norris, William M. Arkin, William Bur, op. cit.
(73) "History of the Custody and Deployment of Nuclear Weapons: Appendix
B,
Chronology--Deployments by Country, 1951-1977", <http://www.gwu.edu/~nsarchiv/
news/19991020/04-46.htm>-</04-52.htm>.
(74) "History of the Custody and Deployment of Nuclear Weapons", passim;「核
弾頭装てん--『デフコン２』で態勢」『東奥日報』二〇〇〇年一月二五日付
<http://
www.toonippo.co.jp/rensai/ren2000/misawa/msw0125.html>。
(75) "Transcript: DoD Spokesman Bacon's Briefing on U.S. Nuclear Weapons
(Discusses U.S. weapons deployed today and during Cold War)", Washington
File,
USIA pdq, 99102102.EPF, <http://www.usia.gov/products/pdq/wfarchive.htm>.
(76) Hans M. Kristensen, op. cit., p.49, 56; クリステンセンには、ポスト冷戦
の核戦略を概説したものとして次の論文がある。Hans M. Kristensen, "U.S.
Nuclear
Strategy Reform in the 1990s", Prepared for International Symposium:
Denuclearization of Asia and the Role of Japan Issues of Realizing
Nuclear-
Free Asia, Tokyo, 18-19 December 1999, The Nautilus Institute, <http://www.
nautilus.org/library/security/papers/PRIME1299.PDF>.
(77) Hans M. Kristensen, "Japan Under the Nuclear Umbrella", pp.6-7,
49-52.
(78) "CINCPAC Command History 1966 (Top Secret)", Volume I, 1966,
Commander in
Chief, U.S. Pacific Command, p.87, <http://www.nautilus.org/library/security/
foia/japan/CINCPAC66Ip86.pdf>.
(79) "CINCPAC Command History 1962 (Secret)", 1962, Commander
in Chief, U.S.
Pacific Command, p.135, <http://www.nautilus.org/library/security/foia/japan/
CINCPAC62p135.pdf>.
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「キャッチピース」のホームページはぜひ入れたかったのですが、
現在休止中のようですね。